がんの勉強部屋☆
がんの最新情報から予防、医療情報まで科学的証拠に基づいた情報を集めまています。いろいろな情報を共有できたらと思っています。
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免疫のブレーキ外す がんに新治療法の可能性も
リンパ球の一種で、さまざまな免疫反応を抑制する「制御性T細
胞」の目印となる特有のタンパク質を、坂口志文(さかぐち・しも
ん)京都大教授(免疫学)らが見つけた。このリンパ球を減らす抗
体を特定、がんを攻撃する免疫力が強まる可能性があるとしている。
研究結果を米科学誌イミュニティーに6日、発表した。

 新たながん治療法につながる可能性があるが、現在はマウス実験
の段階で、坂口教授は「人に応用できるかどうかが、今後の課題
だ」と話している。

 制御性T細胞は、アレルギーなどの過剰な免疫反応を抑制する一
方、有益な免疫反応も抑えている。

 坂口教授らは、マウスの研究で、制御性T細胞に「4型葉酸受容
体(FR4)」というタンパク質があり、それに対する抗体と反応
することを見つけた。マウスの細胞を使った実験では、抗体によっ
て制御性T細胞は4分の1に減少した。

 がんのモデルマウスにこの抗体を投与すると生存率が上昇。制御
性T細胞が減ってがんへの免疫が強まったと考えられるという。
[共同通信]

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カプセルで身体の負担軽減 京都市立病院、前立腺がん治療充実へ
京都市立病院(中京区)は、がん治療の充実を図るため、微量の放射線を出す小さなカプセルを前立腺に挿入する前立腺がん向けの「密封小線源治療」を今秋から新たに導入する。これにより、がんの放射線治療では、すでに実施している「腔(くう)内照射」と2つの治療が受けられる市内初の医療機関となる。

 前立腺がんは、脂肪分の多い食事などが原因となり、中高年男性に増えている。市立病院でも2002年度30人だった患者数が、05年度には約3倍の97人に急増している。

 密封小線源治療は、毎日位置が変化する前立腺の中に線源が長期間とどまり、確実に照射できる効果的な治療法。摘出手術などと比べ身体的負担も軽く、副作用も少ないとされる。市立病院は6月に文部科学省に導入を申請し、7月に許可を受けた。

 京都市内での密封小線源治療の導入は、05年の京都府立医科大学病院(上京区)に次いで2番目。食道などに小型の線源を1日だけ挿入する「腔内照射」も03年から導入しており、密封小線源と腔内照射の2つの放射線治療が可能になる。

 現在は医師や看護師、技師が密封小線源治療の機器操作やシミュレーションに取り組んでおり、実際に患者が治療を受けられるのは今秋以降となる。

 同病院は「患者の選択肢が増え、より適切な治療が行える」としている。

 ■密封小線源治療 微量の放射線を出す「ヨウ素125」が入った直径0・8ミリ、長さ4・5ミリ程度の小型の円筒を50-100個、専用の機器で前立腺に挿入して留置する。転移のない早期の前立腺がんに適用する。

京都新聞

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がんの悩み 出張相談応じます
生命保険会社と静岡がんセンター協力
 がんの悩み相談にうかがいます――。東京海上日動あんしん生命保険と静岡県立静岡がんセンターは、がん患者宅に専門スタッフが出向き、治療の悩みや日常生活の相談に応じるコンシェルジュ(出張相談・情報提供)サービスを今年度内に始める。

 高齢者や体が不自由な人など、気軽に医療機関に行けない患者らの相談を受け、精神的な不安を和らげるのが狙い。静岡県内で始め、順次、全国に広げる。

 静岡がんセンター内にある相談窓口「よろず相談」には、「告知の時に気が動転した」などの理由で、医師から受けた説明を再度求めたり、治療後の日常生活の不安を訴えたりする例が多いという。このため、同センターが、全国に代理店を持つ東京海上日動あんしん生命保険に出張サービスの実施を打診した。

 専門スタッフは、同社関連会社の社員らで、同センターと共同でスタッフの育成プログラムを作成する。

 「大腸がんで人工肛門になったら、家庭でどう過ごせばいいか」といった日常生活の不安や医療費、福祉機器の貸与についてなど、医師には聞きにくい相談に対応できるようにする。

 当初は同社のがん保険の加入者が対象だが、保険加入者以外へのサービスも今後、検討する。

(2007年8月13日 読売新聞)

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がんのタイプ、色分けして診断=マルチカラーの蛍光薬開発-米国立研究所チーム
がん細胞やリンパ節に取り込まれ、さまざまな色で光る蛍光薬剤の開発に、米国立がん研究所(NCI)の小林久隆主任研究員らのチームが11日までに成功した。がんのタイプによって光る色を変えることができ、最適な治療法の選択などに応用できそうだ。9月の米分子イメージング学会で発表する。
 研究チームは、体内で動きやすいナノ(ナノは10億分の1)サイズの有機化合物に、わずかに構造を変えた蛍光色素をつけ、同一の物質でありながら異なる色で光る化合物を5つ作り出した。
 ただし、当てる光の波長もそれぞれ微妙に変える必要があるため、画像機器メーカーとの共同研究により、近赤外線エコーで1度に多色の画像を得られる撮影法を開発した。
 この化合物をマウスのあごや耳など5カ所に注射すると、リンパ液に乗ってリンパ節に集まり、5色に光る様子が観察できた。

時事通信

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ホルモン治療 副作用に悩む
「ホルモン治療の副作用が、こんなにツライとは思わなかった」「抗がん剤の副作用に比べ軽視されがちで、主治医にも家族にも理解されない」――。

 今月4日、横浜市内で行われた「かながわ乳がん市民フォーラム」。シンポジウム「ホルモンでゆれる術後のこころとからだ」で、事前アンケートに回答した患者433人の、こうした声が紹介された。

 私もシンポに参加し、それぞれの意見に「そう、そう」とうなずきながら聞いていた。私自身も、ホルモン治療の副作用に悩まされている一人だからだ。

 女性ホルモン「エストロゲン(ER)」を栄養にして増殖するタイプの乳がんでは、ERが体内で作られないようにする薬等で、がん細胞を兵糧攻めにする。これがホルモン治療で、私も3年半ほど前、抗がん剤治療の後に始めた。その際、主治医に「抗がん剤に比べ、副作用も少なくラクですから」などと言われたのを覚えている。

 だが、ラクではなかった。確かに、激しい吐き気や脱毛はない。しかし、薬のせいで更年期状態になり、すぐに、ほてり・のぼせと、発汗に悩まされた。取材中、急に汗が噴き出し全身ビショぬれになったこともある。数か月で6キロ太った。うつ症状で引きこもりを経験し、カウンセリングも受けた。疲れやすく、頭がしびれるように重くて集中力が続かなくなったのには困った。ERは物忘れや認知症にも関係するとされ、標準的には5年間とされるホルモン治療を終えれば、元に戻るか、今も不安を感じている。

 同シンポのアンケートでも、一番困った副作用は〈1〉ほてり・のぼせ〈2〉発汗〈3〉関節のこわばり〈4〉関節痛〈5〉うつ状態。副作用がひどく治療を中断・中止した人が16%いた。中には、副作用で「性的興味が薄れ、夫婦生活に影響を感じた」などの悩みもあり、「男性医師には相談しにくいので、看護師と連携した対応を」「つらい症状を訴えても“年のせい”で済まされた」という声も多かった。

 同シンポ企画者の一人で、乳腺外科医の清水哲・三宿病院長は、「調査から分かるように、多くの患者が長期間のホルモン治療で副作用に悩んでいることを、医師も家族も理解する必要がある」と強調する。

 周囲に理解されず独りで悩むことほど、つらいことはない。実際、副作用の症状をなくす決定打はないそうだが、今回、多くの患者と悩みを共有でき、「私だけじゃない」と、胸のつかえが少し下りたように感じた。

(2007年8月10日 読売新聞)

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【文科省】がん養成プラン「6大学連携オンコロジーチーム養成プラン」-近大中心に6大学が取り組む
大阪と兵庫の医療系6大学が連携して取り組む「6大学連携オンコロジーチーム養成プラン」に関するプレスセミナーが7日、大阪市内で開かれた。同プランは、各大学の大学院に2008年度から各種コースを新設し、癌を専門とする医師、看護師、薬剤師、医学物理士の育成を進めるもの。社会人を中心に年間45人前後を受け入れる。癌専門薬剤師コースは近畿大学、神戸大学に設置され、修士課程4人、博士課程2人を養成する計画だ。取り組みは、文部科学省が推進する「がんプロフェッショナル養成プラン」の一環。同プランには全国で18件が選定されている。

 連携するのは近畿大学、神戸大学、兵庫医科大学、大阪市立大学、大阪府立大学、神戸市看護大学の6大学。医学・看護学・薬学系大学院に、癌薬物療法専門医(博士課程4年、定員合計約20人)、放射線腫瘍専門医(博士課程4年、8人)、癌看護専門看護師(修士課程2年、5~9人)、癌専門薬剤師(修士課程2年と博士課程3年、6人)、医学物理士(修士課程2年と博士課程4年、4人)を養成する各コースが設けられる。このほか、癌診療に関わる各医療職の生涯教育などを目的としたインテンシブコースも設置される。

 チーム医療を指向した教育体系が同プランの特徴だ。各コースの多職種が1カ所で共に学ぶ「共通特論」や、各大学間での単位互換などを通じ、共通したプログラムで教育が展開される。「教育の段階から多職種で同じ教育を受けることが、将来のチーム医療の原型になっていく」と中川和彦氏(近畿大腫瘍内科教授)は説明した。近畿、大阪エリアの各大学が不足する部分を補いながら教育的な人材を結集し、質の高いプログラムを作ることができたという。

 実習は、4大学の附属病院、近畿4府県の癌診療連携拠点病院12施設、国立がんセンター東病院の計17施設で行われる。各施設には、包括的に癌を診療する体系が構築されつつあり、その診療に参加してチーム医療を体験しながら、癌分野の臨床的な知識や技術を吸収し専門性を高める仕組みだ。

薬事日報

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中四国8大学26病院 がん専門医養成へ連携
岡山大が中心となり、中四国の大学とがん診療連携拠点病院が国公私立の枠を超えてがん治療に携わる医師らを養成する連合組織「中国・四国がんコンソーシアム」が9月に発足する。化学療法や緩和医療など各拠点病院で不足している分野を補い合って人材を育て、配置することで、患者がどの地域で受診しても高レベルの治療が受けられる体制づくりを目指す。同様の組織としては全国最大規模となる。

 がん対策基本法 全国どこでも質の高い治療を受けられる体制づくりを目指し、2007年4月施行。医療機関の整備や人材の育成で、医療や情報の地域格差を是正するのが大きな柱。同法に基づき、10年以内に75歳未満のがん死亡率を20%減らすことなどを柱とする「がん対策推進基本計画」が6月に閣議決定された。各都道府県は来春までに地域の実情に応じた計画づくりを進める。

 がん診療連携拠点病院 医師や設備など専門的ながん医療が提供できる体制が整い、患者の相談に応じる部門や緩和ケアチームが設置されているなどの要件を満たした施設。2007年1月末現在、286病院が厚生労働省から指定されている。

 同コンソーシアムは岡山大、川崎医科大、香川大など6県8大学と、岡山済生会総合病院(岡山市)広島市民病院(広島市)香川県立中央病院(高松市)など9県26がん診療連携拠点病院で構成する。

 がん薬物療法専門医、放射線治療医、緩和医療医、腫瘍(しゅよう)外科医のほか、がん専門の薬剤師や看護師など8つの養成コースを設定し、大学ごとに2~8コースを設置。学生(院生)には大学間の単位互換や教員の交換で臨床・研究科目をバランス良く習得させるほか、地域にあるがん診療連携拠点病院の中堅医師を受け入れ、最新の医療知識と技術を学ばせる。


山陽新聞(2007年8月10日掲載)

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がん医療の専門家養成 北大、札医大、旭医大、道医療大が連携してコース
北大、札医大、旭医大、道医療大が本年度から、協力してがん治療専門の医療者の育成を始める。年間一万五千人ががんで亡くなる道内は、がん医療の専門家が少ない。二〇○八年四月に各大学院に養成コースを設け、単位を互換するなど“オール北海道”で対策に乗り出す。

 文部科学省が、質の高いがん専門医などの養成プログラムを支援する「がんプロフェッショナル養成プラン」に七月末、四大学の共同提案が選ばれた。支援は○七年度から五年間、補助金は年間一億円以内。

 計画によると、医師養成は三コース。抗がん剤治療に精通した「がん薬物療法専門医」と、放射線治療専門の「放射線腫瘍(しゅよう)医」を目指すコースを北大、札医大、旭医大にそれぞれ開設。緩和医療のコースは札医大に設ける。

 医師以外の養成コースは、がん専門看護師を既設の道医療大に加えて旭医大に、がん専門薬剤師を北大と道医療大に、放射線治療を支える医学物理士と品質管理士を北大と札医大に、それぞれ設ける。他の大学院で取得した単位は所属大学院の単位に振り替えられる。

 一方、より高度な医療技術や理論を身につけるために、医師らを国立がんセンター中央病院(東京)で一定期間研修させる態勢づくりなどを今秋以降、整備する。

 道内のがん治療の専門家は、日本臨床腫瘍学会がん薬物療法専門医が三人(全国百二十六人)、日本放射線腫瘍学会認定医三十三人(同五百四十二人)などと少ない。

 札医大の今井浩三学長は「道民も二人に一人は将来、がんになる。的確ながん診療が受けられるための医療スタッフをつくる基盤ができた。数年後には、大きな力になるはず」と話している。

北海道新聞

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膵癌(がん)の早期診断を可能にする新検査法
早期の膵癌(がん)を安全かつ正確に検知できる可能性が小規模予備研究で示され、医学誌「Clinical Cancer Research」8月1日号で報告された。内視鏡生検により採取した十二指腸の細胞を、光散乱を用いて検査すると、膵癌がある場合とない場合では、違った散乱効果を示すという。
 研究を率いた米ノースウェスタン大学(イリノイ州エバンストン)のVadim Backman氏は、この方法によって、膵癌の家族歴をもつ患者がリスクなしに毎年検査を受けることができるようになる可能性もあると述べている。膵癌アクションネットワーク(PanCAN)のJulie Fleshman氏も、さらに詳しい研究が必要であるとしつつも、この検査が患者にとって重要なツールとなる可能性に期待を示している。

 オペラ界の大スター、ルチアーノ・パヴァロッティ氏が現在闘病していることでも知られる膵癌は、症状が現れたときにはすでに他の臓器に転移していることが多く、5年生存率は5%未満、3人に1人は診断から1年以内に死亡する恐ろしい疾患である。スキャン技術では早期の膵癌を発見できない上、生検や穿刺(せんし)などの侵襲性の高い検査では重篤な合併症を来すリスクが20%以上もあり、扱いが極めて難しい臓器であるとされる。

 研究チームは、光拡散による技術を用いて、直腸生検で採取した検体から隣接する結腸の早期癌を検知できることをすでに突き止めていた。このことから、膵臓のすぐ近くに位置し、生検採取の容易な十二指腸に着目。51人の被験者から、内視鏡生検により十二指腸の組織を採取した。被験者の一部は、さまざまな病期の膵癌をすでにもつ患者である。採取した細胞に、2種類の光拡散検査を実施した結果、早期および後期の膵癌を100%検知することができた。数例の偽陽性があったが、これが単なる間違いなのか、将来その被験者が膵癌を発症するリスクが高いことを示すものなのかはわかっていない。

 Backman氏らは、この検査はあくまでも膵癌の家族歴をもつ人を対象とするものだと強調している。女性のマンモグラム(乳房X線検査)や男性のPSA(前立腺特異抗原)検査にように広く一般に実施できる膵癌検査の実現はまだ遠いとFleshman氏はいう。Backman氏のチームは、この光散乱検査についてすでに200人以上を対象とする大規模試験に取り組んでいる。膵癌とその他の良性疾患を鑑別する上での有用性を検討するほか、家族歴のある人とない人の比較も行う予定だという。Fleshman氏は、この検査の可能性に大きな期待を寄せる一方で、膵癌研究にはさらに多額の費用が必要である点を指摘している。

[2007年8月1日/HealthDay News]




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メディネット、膵がん対象に化学療法と免疫細胞療法との併用治療に係る臨床研究を開始
膵がんに関する臨床研究、探索的フェーズから検証的フェーズへ進展
-メディネット及び名古屋大学、瀬田クリニック新横浜による共同臨床研究-


 株式会社メディネットは、平成19年8月9日、国立大学法人名古屋大学医学部附属病院光学医療診療部(名古屋市昭和区、部長:後藤 秀実)、及び医療法人社団 滉志会 瀬田クリニック新横浜(i)(横浜市港北区、院長:金子 亨)と共同で、切除不能局所進行膵がんを対象とする化学療法と免疫細胞療法(ii)との併用治療に係る臨床研究を開始しましたのでお知らせいたします。

 膵がんは、予後が極めて不良であることで知られており、特に切除不能症例の場合、5年生存率はほぼ0%と推計されています。これに対して、2005年6月から2007年3月に名古屋大学医学部附属病院と瀬田クリニック新横浜によって実施された切除不能局所進行膵がんを対象とする化学療法と免疫細胞療法を併用した臨床研究では、5症例のうち1例で部分奏効(iii)、2例で長期不変(iv)がみられるとともに、5例中4例で1年を超える生存(v)が確認されました。

 以上のような有効性を示唆する結果が得られたことを受け、探索的フェーズを終え、臨床応用に向けた検証的フェーズへと移行します。この度3者が実施する共同臨床研究は、前回と同様、膵がんに対する第一選択薬であるゲムシタビンを静脈内に投与した上で、超音波内視鏡ガイド下での未熟樹状細胞(vi)の腫瘍内局所投与と、活性化自己リンパ球(CD3-LAK)(vii)の静脈内投与を行なうプロトコルで実施し、症例をさらに集積することで本治療法の有用性をより明確なものとしてまいります。

 メディネットは、同社が保有する免疫細胞療法に係る各種データの提供及び臨床研究から得られるデータの解析等の役割を担い、本共同臨床研究に参加いたします。本共同臨床研究を通じて、メディネットが保有する技術の臨床エビデンス強化を図るとともに、切除不能局所進行性膵がんに対する新たな治療プロトコルが確立されることを期待しております。

以 上


(i) 瀬田クリニック新横浜
 旧 新横浜メディカルクリニック。平成19年7月1日に名称変更。

(ii) 免疫細胞療法
 患者自身の血液から免疫細胞(リンパ球等)を取り出し、体外で薬剤を用いて活性化・大量増殖させた上で、再び患者の体内に戻すことを繰り返し、免疫細胞の働きを人為的に大幅に強め、力のバランスを免疫の方に傾けることによって、異常細胞(がん細胞)を排除する治療法。自己の細胞を用いるため、本質的に副作用がなく、入院の必要がない外来での治療が可能であり、患者QOLを高く保てるなどの特徴がある。

(iii) 部分奏効
 画像診断により腫瘍の大きさを測定し、断面積が半分以下に小さくなった場合。

(iv) 長期不変
 画像診断により腫瘍の大きさを測定し、不変(大きさが断面積として半分以下に小さくなっていないが、25%以上の増加もしていない)の状態が6ヶ月以上継続した場合。

(v) 膵がんにおける生存期間
 膵臓の頭部に発生した癌273例の1年後の生存率は9%、体尾部に発生した癌149例では12%であったとの報告がある(追跡期間:1968年1月~1994年12月)。また、ゲムシタビンを用いて海外で行われた臨床試験において、ゲムシタビンが投与された場合(評価対象例63例)、生存期間の中央値は5.7ヶ月で、1年後の生存率は18%であったとの報告がある。

(vi) 未熟樹状細胞
 抗原提示細胞として機能する樹状細胞には未熟と成熟の段階があり、未熟の状態では貪食能が高いが抗原提示能は低く、成熟した状態では貪食能は低いが抗原提示能は高いと言われている。
 本臨床研究では、未熟樹状細胞の感作に、CTL誘導能の向上が期待できるゾレドロン酸を用いる。

(vii) 活性化自己リンパ球(CD3-LAK)
 免疫反応の中心となるリンパ球を患者自身の血液中から取り出し、体外で培養しながら増殖・活性化させたもの。免疫細胞療法においては、末梢血リンパ球にインターロイキン2とともに抗CD3 抗体により刺激を与えて増殖、活性化させて患者の体内に戻し、治療に用いる。



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葉酸の高摂取と、閉経後の女性の乳がんリスクの低下には関連がある
50歳以上の11699人の女性に対して、平均9.5年間食事歴を調べた。
追跡調査後には、392人が侵襲性乳がんに罹った。
その結果をまとめると、葉酸の高摂取は、閉経後女性の乳がんリスクの低下と関連が示唆された。

出典
High folate intake is associated with lower breast cancer incidence in postmenopausal women in the Malmö Diet and Cancer cohort
Ulrika Ericson, Emily Sonestedt, Bo Gullberg, Håkan Olsson, and Elisabet Wirfält
Am J Clin Nutr 2007;86 434-443
http://www.ajcn.org/cgi/content/abstract/86/2/434

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アフリカ系アメリカ人女性およびヒスパニック系女性に多く発症するトリプルネガティブ乳癌
化学療法の対象になりにくい乳がんに関する最近の動向が報告されています。
化学療法の対象になりにくいという意味は、タイトルにあるように、
通常の乳がんの化学療法が攻撃対象としているがん細胞中の蛋白質の存在が、普通の細胞とそれほど変わらないという場合です。
通常の乳がんでは、がん細胞にのみ過剰に存在しているという蛋白質があることが分かっており、それを攻撃する薬剤が抗がん剤として使用されています。
タイトル中の、トリプルネガティブというのは、3つの攻撃対象となる蛋白質が存在しない乳がんという意味ですので、通常の乳がんの抗がん剤が効きにくいことが想像できるかと思います。

その特異な乳がんの発生と、ストレスの関連についての考察もあります。社会的に隔絶されていることは、乳がんの引き金になる可能性があるとのことです。

現時点では、この特異な乳がんには、がん細胞が増えるために必要な栄養を得るために作る血管を作らせなくする薬剤(血管新生阻害剤)や、通常の乳がんにも効果の高い、白金系の抗がん剤を使って、臨床試験が行われているそうで、また今後その結果が報告されると思います。

以下、記事の抜粋です。



若いアフリカ系米国人女性に偏って見られるある種類の乳癌の発症頻度の増加が、最近ヒスパニック系女性でも見られるようになってきている。この乳癌は「トリプルネガティブ(三重陰性)」乳癌と呼ばれるが、この癌細胞は、エストロゲン受容体、プロゲステロン受容体、ヒト上皮増殖因子受容体2(HER2)を欠如しているため、これらの受容体を標的とするタモキシフェンまたはトラスツズマブといった薬剤によって制御することができず、通常の乳癌患者に用いられる効果的な治療の選択肢を用いることができない。


トリプルネガティブ乳癌は主として、「基底細胞様(basal-like)」と呼ばれる分子サブタイプによって構成されている。患者が有する乳癌の異なる分子サブタイプは、現在では遺伝子発現プロファイリングによって確認することができる。


乳癌の分子サブタイプに米国民の間で偏りがあるかもしれない、という最初の示唆は数年前に遡り、2006年にカロライナ乳癌試験(CBCS)によって、閉経後のアフリカ系米国人女性の14%、および年齢を問わない非アフリカ系米国人女性の16%と比較すると、乳癌と診断された閉経前のアフリカ系米国人女性の39%が「基底細胞様 (basal-like)」乳癌を有することが示された。公衆衛生研究所カリフォルニアがん登録部門による2007年始めに行われた研究によると、若いアフリカ系米国人女性のトリプルネガティブ乳癌発症率が他の人種より高いこと、およびヒスパニック系女性においても、小規模だが顕著な有病率の増加が確認された。


研究者らは、さまざまな人種および民族集団の中で分子サブタイプがなぜ偏っているのか、という複雑な問題に答えようと現在試みている。ノースカロライナ大学乳癌センターの医長であり、CBCS論文の主執筆者でもあるLisa Carey医師は、「乳癌にサブタイプが存在することを認識したなら」、「乳癌の原因が何かと問うことを止めて、何が異なるサブタイプの原因となっているのか、ということが問題とすべき疑問点である」と言及している。


看護師健康調査(Nurses Health Study)、女性の健康イニシアチブおよび複数の小規模研究による興味深いデータによって、乳癌のサブタイプが異なれば、それらに対する危険因子もそれぞれ異なる可能性があることが示唆されている。CBCSおよびポーランドで実施された大規模な乳癌の集団症例コントロール試験のフォローアップ結果によって、基底細胞様(basal-like)乳癌の潜在的な危険因子として、ウエスト・身長比が高いこと、幼児期から過剰体重であること、妊娠後授乳経験が無いこと、母乳抑制剤の使用およびその他様々な因子が確認された。


シカゴ大学の総合医療格差研究センター(CIHDR)所長であるDr.Sarah Gehlert氏が率いる研究者チームは、ストレスおよび社会的隔離が乳癌発生の原因となるか否かを判断するために、シカゴに住むアフリカ系米国人女性の集団を対象にして、社会環境(犯罪を含む)、社会的隔離の一因となるその他の地域因子、報告されたストレス認識度およびストレスへの反応に関連するホルモンである唾液コルチゾールについて観察する、多くの専門分野にわたる独自の研究を開始したところである。同氏は、「この研究は完全に統合化されたモデルである」、と説明した。


「我々は自分たちが行った動物実験によって、腫瘍成長において、社会的隔離は非常に重要な機構であると認識した」、とDr.Gehlert氏は述べた。また、「犯罪が多発する地域で不安を抱えて暮らし、そのストレス処理を容易にする多くのサポートを地域から得ることができずにいる女性は、散在的な突然変異をより発生する傾向があり、『予後が悪い』乳癌を発症するかもしれないというのが研究仮説である」と同氏は説明した。


この統合化モデルの重要な部分は、参加者から腫瘍組織を収集したことである。既に、本研究の中間結果によって、高いストレスが報告された女性の腫瘍からは、グルココルチコイド受容体が発見されている。これはストレス反応が変化することによって、アポトーシスが失敗する一因となり、その結果、腫瘍成長につながる可能性があることを示している。


収集された組織は、シカゴ大学の医学・人類遺伝子学講座の教授であり、CIHDRの4人のプロジェクトリーダーの1人であるDr.Olufunmilayo Olopade氏によって分析される予定である。Dr.Olopade氏によるナイジェリアおよびセネガルに住むアフリカ女性を対象とした以前の研究では、アフリカ系米国人女性よりもさらに、エストロゲン(受容体)陰性乳癌の罹患率がが高いことが示されている。同氏の研究室では、CIHDRによって研究されているトリプルネガティブ乳癌で見られる偏りがBRCA1 および BRCA2に類似した遺伝子変異に起因する可能性があるか否かを検討するため、深く研究に関わっている。


ヒスパニック系住民でのトリプルネガティブ乳癌の影響をより理解すべく、米国全域でも現在研究が始められている。テキサス大学MDアンダーソン癌研究所の疫学講座教授であるDr.Melissa Bondy氏は、「このトリプルネガティブ現象およびメキシコ系アメリカ人も同様の『発現率の差』に直面しているのかということを懸念している」と説明した。また、Dr.Bondy氏と同僚らはテキサス州およびアリゾナ州に住むメキシコ系アメリカ人女性およびメキシコ北部およびグアダラハラ州出身のメキシコ女性を対象にして、トリプルネガティブ乳癌の危険因子を調査する研究を始めている。


これらのトリプルネガティブ乳癌の集団でのスクを減少させる手助けする方法を見つけ出すこと、および従来の手術、放射線治療および化学療法に限定されるトリプルネガティブ乳癌に対する新たな治療の選択肢を開発することが、研究者らにとって次のステップである。


「カロライナ乳癌試験の本質は、集団ごとの異なるサブタイプの発現率、およびこれらに対する試験をデザインするために臨床関連性を見つけ出すことであった」、とDr.Carey氏は述べた。


Dr.Carey氏によるチームおよびその他の米国に存在するチームは現在、トリプルネガティブ乳癌の治療法を検討する大規模多施設臨床試験に参加している。これらの試験で検討されている投薬レジメンには、血管新生阻害剤であるベバシズマブの術前投与、エストロゲン受容体、プロゲステロン受容体、ヒト上皮増殖因子受容体2(HER2)によって引き起こされるもの以外の細胞内シグナル伝達経路を干渉する標的薬、およびトリプルネガティブに有効と考えられる白金系化学療法薬が含まれる。

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進行結腸直腸癌治療に、より柔軟な対応が示唆される
進行性の結腸直腸がんの化学療法についての報告です。
このがんへの化学療法は、単剤での投与が行われていますが、
そうではなくて、複数の薬剤を併用した方が、奏効率や無増悪生存率も高くなる可能性があるということを示唆しています。
結腸直腸がんには、分子標的薬といわれる、がん細胞に過剰に存在する蛋白質のみを攻撃する薬剤も開発されてきていますので、これからさらに化学療法の有効性が高まっていくと思われる研究報告でした。

以下、記事の抜粋です。


欧州で行われた2つの新規大規模臨床試験の結果が、進行結腸直腸癌患者、とりわけ主に緩和目的で治療を行う患者の初期治療に関する従来の考え方に疑問を投げかけていると、両試験の指導者らは語る。


Lancet誌6月14日号に掲載された両試験の結果によれば、この患者群に一次治療として行うフルオロウラシルあるいはカペシタビン単独投与には、欧米で一般的に推奨されている2剤併用化学療法と同等の有効性があり、毒性がより少ない可能性があることが示唆されている。


しかし、米国や諸外国において結腸直腸癌治療の第一線にある専門家たちは、この結果を過大解釈することに注意をうながし、併用化学療法を今後も大部分の進行期患者に対する標準的1次治療とすべきだと主張した。


いずれの試験においても、一次治療として単剤を用いた後に異なる化学療法薬へ切り替える逐次、または段階的アプローチと呼ばれるレジメンと、同患者群で有効性が示されている併用レジメンを行った患者間の全生存期間に統計学的有意差はみられなかった。


2つの試験のうち、より大規模なFOCUS試験を主導した英国のリーズにあるクックリッジ病院のDr. Matthew T. Seymour氏らは、根治を目的としない治療を行う患者にとって、この結果は、比較的毒性の少ない治療から開始して効果のある薬剤を残しておくという段階的治療アプローチを選択する決断が生存への影響(あるとすれば)を最小限に留めるという認識を知らしめることにより「重要な選択肢」を提供するものだと記す。

両試験は段階的治療群でいくらか異なるアプローチをとっているものの、ともに併用化学療法を一次治療とする1群に患者をランダム化している。FOCUSは2試験中、より規模が大きく2100例を超える患者を対象としている。もう一方のCAIROでは、一次治療の単剤としてカペシタビンを用いており、820例を対象としている。


試験結果の解説欄において、ドイツのMartin Luther大学のDr. Hans-Joachim Schmoll氏とメイヨー・クリニックのDr. Daniel Sargent氏は、一次治療として行う単剤投与の適応は制限されるべきだと裏付けるいくつかの要因を挙げた。


併用療法は全生存期間の改善においてフルオロウラシル単独よりも優っていると複数の試験で示されていると、彼らは述べる。


さらに、FOCUSとCAIROで用いた一次治療の併用化学療法レジメンは、標準レジメンとして認められたものではなかった。このことは「治療の縮小を検証するためにデザインされた試験」として必須であると彼らは主張した。


緩和的治療としても併用化学療法がもっとも賢明な選択肢であることが多いと、USC/Norris総合がんセンターの消化管腫瘍学プログラムの副ディレクターであるDr. Heinz-Josef Lenz氏は語る。


「データは明確である。すなわち、一次治療として行った併用療法による奏効率は高く、無増悪生存率も高い」とDr. Lenz氏は語る。これは優れた緩和治療と解釈されることが多い、と彼は付け加えた。


一次治療を単剤で行うことは、治療目的が明らかに緩和のためであり、パーフォーマンス・ステータス(身体状態)が不良で疾患の侵攻性が比較的低い患者などに対しては適切である可能性があると、エールがんセンターの消化管癌プログラムのディレクターであるDr. Wasif Saif氏は述べた。


「両試験の結果は一部の患者に対して非常に重要な選択肢を提供したが、標準治療を変更する前になすべきことが多いと考えている」と、彼は注意を促す。


Dr. Saif氏は、特定の薬剤や治療への反応性を示唆する分子バイオマーカーの発見が、最も優先されるべきであると強調した。


Dr. Lenz氏は賛同したが、そのようなバイオマーカーの探求は、治療パターンの急速な変化によってこれまで阻まれてきたと語った。しかし、これからは、一部の進行結腸直腸癌患者に対して有効性が示された化学療法薬や、ベバシズマブ(アバスチン)やセツキシマブ(アービタックス)などの標的薬への感受性を予測するバイオマーカーを開発し検証することが「有望なチャンス」になるだろうと彼は期待を寄せる。

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中国産魚介類から抗菌剤 米当局が輸入停止措置 動物への発が
米食品医薬品局(FDA)は
28日、中国産の魚介類から、動物に対して発がん性があるなどの
理由で米国内で使用が禁止されている微量の抗菌剤が見つかったと
して、エビやウナギなど5種類の中国産養殖魚介類の輸入を一時停
止すると発表した。

 健康被害は出ていないという。抗菌剤に汚染されていないことを
輸入業者が証明した魚介類に限り、輸入を認める。

 今年3月にペットフードで発覚した中国製品の有害物質汚染は、
練り歯磨き、医薬品、おもちゃなどから一般食品にまで拡大した。
大量の食品を中国から輸入している日本にも影響が出そうだ。

 FDAによると、輸入を停止したのは、ほかにナマズ、バサと呼
ばれるナマズの仲間、コイ科の魚。昨年10月から今年5月までの
サンプル調査で、これらの魚介類から抗菌剤のニトロフランやマラ
カイトグリーン、フルオロキノロンなどが見つかった。検出限界に
近い微量という。

 ニトロフランとマラカイトグリーンは動物実験で発がん性が確認
され、中国でも魚介類への使用が禁止されている。フルオロキノロ
ンは医療用にも使われているが、耐性菌の拡大につながるため先進
国では漁業での使用が禁じられている。

 FDAは、年単位の長期にわたって摂取しないと健康への影響は
ないとして、既に出回っている魚介類については回収や廃棄を求め
ない方針。

 FDAによると、米国内で消費されているエビの9・6%が中国
産の養殖ものという。[共同通信]

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阪大、造影剤1000倍鮮明に――がん発見しやすく
大阪大学の是津信行・助教らの研究グループは、従来の100―1000倍鮮明に見える造影剤を開発した。銀の微粒子を加工したもので、近赤外線を強く反射する。がん細胞のたんぱく質だけに付くよう改良を加えれば、初期がんの検査薬が作れる。企業に技術移転を進め、実用化を目指す。

 50ナノ(ナノは10億分の1)メートル角のブロック型をした銀の微粒子を2個つなげ、表面に特定のたんぱく質だけに付く有機物を塗って造影剤を作った。

 静脈に注射すると、銀粒子が血管を流れ、有機物の働きにより特定のたんぱく質がある場所に集められてたんぱく質の所在が分かる。銀粒子を2つ組み合わせたことで、単体の粒子に比べ近赤外線を100―1000倍反射するという。

 銀粒子に塗る有機物を変えれば、がん細胞を検知する薬も作れる。従来は見逃しがちな直径1ミリ以下の小さながんまで見つかる可能性がある。早期発見できれば、がんの治療効果が上がる。

日経ネット関西版

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カフェインと運動に皮膚がん予防効果と マウス実験
ワシントン(ロイター) 適度のカフェイン摂取と運動を組み合わせると、紫外線による皮膚細胞の損傷を修復する能力が飛躍的に高まり、皮膚がん予防につながる可能性があることが、米ラトガーズ大でのマウス実験で分かった。ただ、人体にも当てはまるかどうかについては、さらに研究が必要という。


同大のがん研究者、アラン・コニー氏らが、専門誌「米科学アカデミー紀要(PNAS)」で報告した。それによると、チームでは、無毛マウスに紫外線を照射し、皮膚細胞のDNAに損傷を与えたうえで、マウスを4つのグループに分けた。


第1グループには、人間でいうとコーヒー1‐2杯に当たる量のカフェインを含んだ水を毎日与え、第2グループには車輪で運動させた。第3グループにはカフェイン摂取と運動の両方を続けさせ、第4グループにはどちらもさせなかった。


その結果、前がん状態に陥った皮膚細胞を退治する能力は、第1グループと第2グループでほぼ倍増。第3グループでは、第4グループの5倍近くまで達したという。


チームによると、コーヒーに含まれるカフェインと運動との組み合わせが、皮膚がん以外のがん予防につながる可能性は、これまで複数の研究報告で指摘されている。ただ、コニー氏は「コーヒーを飲んで運動をしていれば、紫外線をいくら浴びても大丈夫、などと思ってはいけない。これはあくまでマウスでの実験だ。人体での効果は立証されていない」と強調する。チームでは今後、マウスへの効果がどのように生じるのか、その仕組みを解明する研究に取り組む計画だという。


米国では毎年100万人以上が、新たに皮膚がんの診断を受けるとされる。皮膚がん財団のスポークスマンを務める皮膚科医のブルース・カッツ博士はこの報告を受け、「ごく予備的なデータにとどまっているものの、皮膚がんの危険性を抑えるための研究が進むのは素晴らしいことだ」と述べた。

CNN.jp

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東北大と山形大と福島県立医科大、南東北にがん治療の専門家養成拠点を設立
南東北にがん治療の専門家養成拠点
「東北がんプロフェッショナル養成プラン」


 わが国では今でも一生涯のうち3人に1人ががんで死亡すると言われ、死亡率第1位の疾患ですが、がん診療の専門家が全国的に少なく、その養成が急務とされています。また、近年の高度化したがん医療の推進は、がん医療に習熟した医師、薬剤師、看護師、その他の医療技術者の各種専門家が参画し、チームとして機能することが重要となっています。
 このたび、宮城、山形、福島の南東北の3県が連携し、東北大学、山形大学、福島県立医科大学が協力してがん専門医療者を系統的に養成していくことで合意しましたのでお知らせいたします。

 わが国のがん医療水準向上のためには、不足する放射線治療医、がん薬物療法専門医、緩和ケアなどがん治療の専門家の育成が不可欠であり、国のがん対策の1つである文部科学省の平成19年度予算・がんプロフェッショナル養成プランに、東北大学を中心に、山形大学、福島県立医科大学が連携する「東北がんプロフェッショナル養成プラン」が採択されました。この養成プランは、3大学3県が連携してがん専門医療人を養成する広域連携プランで、大学院を中心として、各大学の資源を生かした時間・空間を越える教育システムを構築し、3県の大学病院と全てのがん診療連携拠点病院が参加してがん医療人を育成するほか、大学、病院、自治体、職能団体が一体となって臨床試験・がん登録を推進する地域の枠組みを構築する計画です。
 具体的には、3大学大学院に、腫瘍専門医養成コース(博士課程)10コース、コメディカル養成コース(修士課程)7コース、インテンシブ・コース(社会人のための大学院科目履修)18コースの合計35コース(東北大学 19、山形大学 8、福島医大 8コース)を設置します。そして、この連携拠点から、放射線治療専門医、がん薬物療法専門医、乳腺専門医、婦人科腫瘍専門医などの専門医を年間20人以上、専門看護師、専門薬剤師、医学物理士などの専門的コメディカルを年間20人以上養成することを目標にしています。将来的には医療機関にがん専門医療者を配置するとともに、大学・拠点病院に指導者を確保し、南東北のがん撲滅を3県が一体となってめざしていくことにより、わが国のがん医療水準の向上を図るものです。
 学生の受け入れは平成20年度からとし、大学間単位互換、大学・病院間連携、インターネットスクールの活用、社会人入学の推進など、従来の大学院教育の枠組みを超えた広域プロフェッショナル養成システムです。

NIKKEI net

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島大など3大学、がん専門職養成へ連携
質の高いがん専門医などを養成する大学に対して、国が重点的に財政支援をする「がんプロフェッショナル養成プラン」に、鳥取、島根、広島の三大学が共同申請したプランが選ばれた。三大学は今後、がんに特化した専門職養成で連携を深める。

 文部科学省が全国から申請があった二十二件のうち十八件を採択、五年間の予定で財政支援をする。

 三大学が申請していたのは「銀の道で結ぶがん医療人養成コンソーシアム」と銘打ったプラン。各大学院研究科に、腫瘍(しゅよう)専門医やがん看護専門看護師などを育成するための四コースを開設し、人材交流や単位互換に取り組む。また、各大学にはがん治療教育コーディネーターも設置して連携を深める。

 がん治療は医師を中心としたチームによる連携が重要。三大学は人材交流や単位互換で、医師はもちろん、がん専門の知識を持つ薬剤師や看護師の育成も進める。

 総合的ながん治療を実施できる専門医の腫瘍内科医は、鳥取大には現在二人勤務。井藤久雄同大副学長は「各大学で毎年三人の腫瘍内科医を育成したい。東京に行かなくても地方でも十分な診断が受けられるようにしたい」と目標を話した。

山陰中央新報 
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未承認薬の限定使用検討へ 厚労省
厚生労働省の検討会は29日、重い病気で国内に有効な治療法が
ない患者に対し、未承認の薬の使用を認める制度を導入すべきだと
の意見で一致した。来月まとめる報告書に盛り込む方針で、厚労省
は今後、制度の検討に入る。

 薬事法は、国が承認していない医薬品の製造、販売を認めていな
い。一方で、患者や医師が治療目的で、未承認薬を海外から個人輸
入することは可能になっている。

 現行の制度では例えば、患者が国内で実施された臨床試験に参加
し、ある薬の投与を継続して受けていても、臨床試験が終了すると、
承認されるまではその薬が使用できなくなってしまうという問題が
ある。個人輸入の場合も、継続的に入手できるかが不安材料になっ
ていると指摘される。

 検討の対象となるのは、欧米で承認済みか、日本や欧米で臨床試
験中か終了した医薬品を、国内で入手できるようにする制度の新設。
だが導入に当たっては、副作用が出た場合の対応など検討すべき課
題は多いとみられる。[共同通信]

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がん相談の窓口を紹介、患者交流サイトも掲載
がんになって初めて、相談する場所の少なさに気付いた――。2人に1人ががんになるとされる時代でもそんな声が後を絶たない。そうした声に応えようと、患者支援団体「いいなステーション」(和田ちひろ代表)が、ガイド本「がん!患者会と相談窓口全ガイド」(三省堂)を発行した。全国約160カ所の患者会に加え、約50カ所のインターネット上の患者による交流サイトも紹介する。

 女性のがん、小児のがんのほか、大腸がん、血液がんなど部位ごとに分けて掲載。連絡先、会員数、活動内容などを示した。

 インターネットの普及で年々増加している交流サイトについては、掲載されている情報が信頼できること、双方向で連絡がとれることなどを確認した。

 サイトの広がりで、患者数が少ないがんなどにも、活動が広がってきた。本では、小児脳腫瘍(しゅよう)のなかでも珍しい髄芽腫(ずいがしゅ)、難治がんとされ患者会が乏しかった膵臓(すいぞう)がんなどに特化したサイトも紹介する。

 課題もある。サイトには様々な書き込みがある。自ら患者でもあるスタッフが相談の多さに対応できず、活動規模を小さくする患者会もあるという。和田さんは「これだけ多くの人ががんになる時代では、患者会を社会資源ととらえる視点が必要。活用の仕方やサポートの方法について議論が深まってほしい」と話す。

asahi.com 2007年08月03日


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癌(がん)抑制蛋白(たんぱく)が老化も防ぐ
癌(がん)抑制蛋白(たんぱく)として知られるp53および細胞調節因子Arfに、老化を遅らせる働きのあることがスペイン国立癌研究センター(マドリード)Manuel Serrano氏らの研究で示され、英科学誌「Nature」7月19日号に掲載された。
 癌研究者にとって、p53蛋白はなじみ深い物質である。p53は生体で作られ、悪性化するリスクの高い細胞を除去する働きがあり、Arfはp53に除去すべき細胞を知らせることにより、その働きを助けているとされる。Serrano氏らは、p53およびArfを過剰に発現するよう遺伝子操作したマウスを何年も研究に用いるうちに、このマウスの寿命がほかのマウスよりも長いことに気付いた。

 今回の研究では、p53/Arf過剰産生マウスから採取した細胞を詳細に検討。老化マーカーを調べた結果、老化の遅延が認められ、癌抑制効果を考慮してもなお寿命の延長がみられることが明らかになった。

 Serrano氏は、p53およびArfにより老化が抑制されるのは、癌が抑制されるのと全く同じ理由であるとの見解を述べている。老化は細胞の欠陥が蓄積して生じると考えられているが、p53およびArfはいわば細胞の「品質管理」を担うもので、p53の多いマウスほど細胞が厳しく管理され、癌になりにくく老化も緩やかであるとSerrano氏はいう。

 米国立加齢研究所(NAI)のFelipe Sierra氏によると、どの哺乳類でも寿命が終わりに近づくと急激に癌の発症率が上がるが、その理由もp53によって説明できるという。80年近く生きるヒトの場合、それだけ長期間にわたり癌を防ぐ必要があり、p53がそれを助けている。若いうちはp53/Arfが癌を防いでいるが、年を取るとその効果が衰えると同氏は考える。老化と癌に密接な関係があるのは誰もが感じていたが、今回の研究はその根拠を示すものだという。

 しかし、不老不死の薬のようなものをすぐに期待してはいけない。生体内のp53を増大させる数々の化学物質が大手の製薬会社により開発されているが、まだごく初期の試験段階で、p53の作用を精密に調整するのは容易ではないとSerrano氏は指摘。Sierra氏も同意見で、あくまでも基礎的なメカニズムが明らかになっただけで、その操作を論じるのは時期尚早で、「若さの泉」はすぐそこにはないと述べている。

[2007年7月18日/HealthDay News]




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心臓CTスキャンにより癌(がん)リスク増大
 心障害の有無を判定するCT冠動脈造影(CTCA)検査により、特に女性および若年者の癌リスクが増大するという報告が米医師会誌「JAMA」7月18日号に掲載された。研究を率いた米コロンビア大学(ニューヨーク)のAndrew J. Einstein博士は、医師が患者にとって適切な検査法を選ぶ上でこの知見が役立つはずだと述べている。
 米Scott & White病院(テキサス州)のGregory Dehmer博士は、CTによって極めて有用で優れた画像が得られる一方で、患者が多量の放射線に曝露することはすでに知られていたが、この研究はそれを確証するものだと述べている。医師にとって重要なのは、CTによる血管造影が適するケースと適さないケースを十分に認識することだと同氏は指摘している。

 冠動脈疾患(CAD)は、心臓に血液を供給する動脈が硬化し狭窄する疾患で、米国では男女ともに死亡原因の第1位となっている。最も標準的な診断法は冠動脈造影によるものだが、この検査では血管内にカテーテルを挿入する必要があり、重篤な合併症を引き起こすことがあるため、侵襲性の低い検査法が求められていた。その一つが2004年に認可されたCTCAである。CTCAは感度および特異度ともに高く、緊急治療室(ER)に搬送される胸痛患者について迅速に疾患の有無を調べることができる。

 しかし、この検査による癌リスクはこれまで定量化されていなかった。今回の研究では、コンピューター・シミュレーションを用いて、64スライスCTCAの放射線曝露による生涯癌リスクを評価した。その結果、生涯癌リスクは20歳女性で143分の1、80歳男性で3,261分の1と幅があった。しかしECTCM (心臓周期の一区間で照射量を低減させる治療法)という方法を用いると、癌リスクがそれぞれ219分の1と5,017分の1に下がる。若年者や女性にとってはCTCAが必ずしも最適な選択肢とはいえない一方、高齢の患者にとっては利益に対してリスクはそれほど高くないことが明らかになった。

 結論としては、胸痛があり、実際に冠動脈疾患が疑われるような場合には、医師の判断によってCTCAを利用してもよいが、単なる健診の目的で安易にCTCAを用いることは勧められないとEinstein氏は述べている。

[2007年7月17日/HealthDay News]

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坂井泉水さん奪った「子宮頸がん」、女性に急増
「負けないで」などのヒット曲で知られる「ZARD」のボーカル、坂井泉水さんが5月、40歳の若さで転落死した。子宮頸(けい)がんでの入院治療中の悲報で、同年代の女性にとっては2重のショックとなった。子宮頸がんは世界で年間に25万人が死亡し、女性のがん死因の第2位。近年、米国と英国に本社を置く製薬会社が相次いで予防ワクチンを開発、日本でも臨床試験が始まっている。(村島有紀)

                  ◇

 子宮頸がんは、子宮の入り口にできるがんで、一般的には30、40代に多いが、日本では1990年代以降、20代から30代の女性に急増。年間約7000人が新たに子宮頸がんと診断され、約2400人が亡くなっている。

 原因は、性交渉を通じて感染するヒトパピローマウイルス(HPV)で、感染しても無症状のために、妊娠を機に発覚するケースが多い。早期発見すれば、ほぼ治癒できるため、国は平成16年から、検診の対象年齢を20歳以上に引き下げ、定期的な検診を呼びかけている。

                  ◇

 予防医療に関心が高まるなか、開発されたのが、HPVの感染を防ぐワクチンだ。HPVは、100種類以上の型があるが、子宮頸がんに関連するのは、15の型に絞られる。そのうち16、18、33、52、58型が高危険型に分類され、欧米で7割の子宮頸がんが16、18型に起因する。日本人には比較的52、58型が多いが、16、18型がやはり全体の6割を占める。

 この16、18型の感染を防止するのが、米国の製薬会社「メルク」の子宮頸がんワクチン「ガーダシル」と、英国のグラクソ・スミスクライン(GSC)の「サーバリックス」だ。

 「ガーダシル」は、16、18型のほか、尖圭(せんけい)コンジローム(いぼ)の原因となる型にも効果があり、昨年以降、米、メキシコ、豪州など70以上の国と地域で承認された。

 一方、「サーバリックス」は、アジュバントと呼ばれる免疫増強剤が配合され、16、18型のほか、がんの原因となる31と45型にも効果が認められた。今年5月、豪州で承認を受け、欧州と米国でも承認を待つ。

                  ◇


 日本国内では、万有製薬が「ガーダシル」の臨床試験を昨年7月に開始し、9歳から26歳の未感染の女性1100人に、3回の筋肉注射でワクチンを投与し、2年間経過を見る。

 また、GSC日本法人は、昨年4月から、20歳から26歳の女性約1000人の臨床試験を開始し、今年度中にも厚生労働省に承認を申請するとみられる。

 ワクチンは、感染後は効果がないため、性交渉を行う前の段階で接種することになる。海外では9歳や10歳からが接種対象となったが、日本でのワクチンが何歳以上となるかは未定。GSCの広報担当者は「海外のデータをどれぐらい活用できるかは、厚生労働省との話し合い次第」と話す。

 「ガーダシル」の開発者でこのほど来日した豪州クイーンズランド大学医学部のイアン・フレイザー教授によると、豪州では、12歳の女性を対象に、無料のワクチン接種予防プログラムを始める。ワクチンを接種する人が多ければ多いほど、HPVに感染する人が少なくなり、子宮頸がんの発生が抑えられるからだ。

 フレイザー教授は講演で「副作用は一般的なもので安全性が高い。このような人類の役に立つ開発に携わることができたことは幸運だった」と話した。

 厚労省によると、子宮頸がん予防ワクチンの普及を進めるかどうかは未定だが、一般論としては発売後、数年間、様子を見て検討する。

 若い女性や、10代の子供を持つ保護者が、ワクチンの接種にどれほど、積極的になるかは未知数だが、子宮頸がんの検診率は17年度で18・9%と低く、いずれにしても、がんを予防する意識の向上が求められている。

8月1日23時29分配信 産経新聞


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大腸がん予防、男はビタミンB6・女はコーヒーが「効果」
ビタミンB6の摂取が多い男性と、コーヒーを多めに飲む女性には大腸がんが少ないことが、厚生労働省研究班(主任研究者・津金昌一郎国立がんセンター予防研究部長)の大規模な調査でわかった。

 大腸がんは飲酒との関係が深く、研究班は、男女の飲酒量の違いが、食生活による差となって表れたとみている。

 この研究は、1990年と93年に、40~60歳代の男女約10万人を対象に食生活などの調査を実施。その後、2002年まで追跡調査を行い、当時の食生活と大腸がんになる危険度を調べた。

 その結果、男性をビタミンB6の摂取量で四つのグループに分けた調査では、摂取量が最も少ないグループに比べ、他の3グループは30~40%、大腸がんになる危険性が低くなることがわかった。女性では差がなかった。ビタミンB6は、米や魚、ナッツ類に多く含まれており、アルコールによる発がん作用を妨げる働きがある。

8月1日15時39分配信 読売新聞


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医師以外のがん専門家11職種養成へ…静岡がんセンター
質の高いがん治療を実現するため、静岡県立静岡がんセンター(山口建総長)は2008年度から、作業療法士や心理療法士など医師以外の11職種について、がん専門家の養成を始める。

 がん治療に詳しい薬剤師の養成は国立がんセンターが06年度から始めたが、11職種に及ぶ専門家の養成は全国で初めて。

 高度多様化するがん治療では、患者のリハビリを指導したり、精神面の支援をしたりする専門家が加わったチーム医療が不可欠とされており、静岡がんセンターの取り組みは注目を集めそうだ。

 同センターが始めるのは「がん専門多職種レジデント(研修)制度」。作業療法士や心理療法士のほかに、薬剤師や診療放射線技師、理学療法士、言語聴覚士など11職種について、8月中旬から公募し、約20人を採用する。

7月27日11時14分配信 読売新聞


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肝癌(がん)治療に大きな前進
分子標的薬剤sorafenibソラフェニブ(商品名:Nexavar、バイエル社、※日本国内では腎細胞癌の適用承認申請中)に、進行肝(細胞)癌への高い効果がみられるとの臨床試験SHARP trialの結果が、シカゴで開催された米国癌治療学会(ASCO)年次集会で発表された。進行肝癌患者に同薬を投与したところ、投与しない患者に比べ生存期間が44%延長したという。
 研究を行った米マウントサイナイ医科大学(ニューヨーク)のJoseph Llovet博士によると、肝癌患者の生存期間を延ばす全身的治療はこれが初めてだという。30年にわたる研究と100を超える無作為化対照試験を経て、肝癌患者の新たな標準治療となるべきものがようやく登場したことになる。米国癌協会(ACS)のLen Lichtenfeld博士も、この治療が医療の標準を変えるだろうと述べている。

 肝癌は世界の癌による死亡原因の第3位で、診断から1年以内に死亡する症例も多い。肝癌の40%(アジアおよびサハラ以南のアフリカでは80%)は、進行した段階で診断される。外科手術や放射線療法、化学療法が行われるが、薬剤による全身的治療(血流中に薬剤を入れる治療)はこれまで存在せず、標準的治療法が確立されていなかった。sorafenibは錠剤型の薬剤で、米国ではすでに進行腎癌治療薬として承認されている(※6月中に肝癌への適用が承認される見込み)。同学会では、同薬のほかにもいくつかの癌への試験結果が発表された。

 今回の研究では、進行肝癌患者602人を、sorafenib 400mgの1日2回投与群とプラセボ(偽薬)群に無作為に割り付け、6カ月間投与。sorafenib群の生存期間(中央値)が10.7カ月であったのに対して、プラセボ群は7.9カ月、癌が進行するまでの期間は、sorafenib群では5.5カ月、プラセボ群では2.8カ月であった。極めて良好な結果が得られ、試験は早期に終了された。副作用は両群で同程度であったという。

 同学会では、肝転移のある大腸(結腸)直腸癌患者で、手術前後に併用化学療法(FOLFOX4)を実施すると肝腫瘍の再発リスクが30%低下することも示された。研究を行ったAmbroise Pare病院(パリ)のBernard Nordlinger博士は、この方法が肝転移のある大腸直腸癌患者での新しい標準治療となると述べている。現在、年間100万人が大腸直腸癌と診断され、半数に肝転移がみられる。手術により肝腫瘍を除去しても、5年間生存率は30~35%にとどまっている。

[2007年6月4日/HealthDay News]

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乳癌(がん)の放射線治療期間が短縮可能に
放射線を正確に標的に当てる強度変調放射線治療(IMRT)の利用で、1日あたりの照射線量を増やし、乳癌(がん)患者の治療期間を従来の6~7週間からわずか4週間に短縮できるとの研究結果が、医学誌「International Journal of Radiation Oncology Biology Physics」6月1日号に掲載された。
 報告を行った米Fox Chaseフォックス・チェイス癌センター(フィラデルフィア)のGray Freedman博士によると、少なくとも腫瘍が小さい乳癌患者では、腫瘍摘出術と放射線治療の併用で、乳房切除術と同等の生存率および治癒率を得られることが十分に裏付けられている。しかし、放射線治療には6~7週間を要することから二の足を踏む女性が多く、期間の短縮が重要課題となっている。いくつかの研究では、体外からの照射と放射性シードの埋め込みを併用する1週間の治療について検討されているが、この治療は腫瘍の極めて小さいごく一部の患者にしか適さない。

 今回の研究では、乳癌の女性75人(平均52歳)を対象に、IMRTを用いて1日当たりの線量が通常より高い治療を実施し、その副作用を調べた。従来に比べて線量の総計が多くなるわけではなく、通常の6~7週間の治療で計60Gy(グレイ、吸収線量を示す単位)を照射するのに対して、この4週間治療では56Gyだという。IMRTでは、コンピューターが制御するX線加速器を用いて腫瘍または腫瘍内の特定部位に極めて正確に放射線を照射でき、周辺組織の被曝を最小限にとどめることができる。

 短期の結果は良好で、従来の治療を超える副作用は出ていない。一部の患者に皮膚障害が認められたが、6週目までには治まり、治療終了から6週間後には、皮膚の外観が治療前と同じに戻った。今後、長期的な問題の有無を確認するため5年間の追跡が行われる。過去の研究から、1980年代に放射線治療を受けた女性の心疾患リスクが高いことがわかっているが、IMRTを用いれば心臓の被曝が少なくなり、リスクも軽減できるはずだという。 

 ただし、IMRTには利用できる施設が限られるという欠点があることをFreedman氏も認めている。また他の専門家からは、今回の研究が小規模で、さらに検証する必要がある点や、長期的な毒性と再発の可能性について疑問が残る点も指摘されている。

[2007年5月31日/HealthDay News]

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がん研など、白血病薬の効き方を遺伝子で事前診断
財団法人・癌研究会の癌化学療法センターと東京大学医科学研究所などの研究チームは、慢性骨髄性白血病の治療薬「グリベック」(一般名イマチニブ)の効き方を遺伝子で事前に診断する基盤技術を開発した。切除したがん組織から抽出した10―20種の遺伝子で見極める。他の抗がん剤への応用も目指す。
 グリベックの効果のある患者とそうでない患者を30人以上選び、病巣からがん細胞だけを切り出して2万種以上の遺伝子を抽出した。少量の検体から確実に見分けられるように各遺伝子を増幅しながら薬の感受性との関係を解析した。


[2007年7月20日/日経産業新聞]

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