がんの勉強部屋☆
がんの最新情報から予防、医療情報まで科学的証拠に基づいた情報を集めまています。いろいろな情報を共有できたらと思っています。
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エーザイ、生物毒素まねた抗がん剤・乳がんで承認申請へ
エーザイは海洋生物の毒素の構造をまねた抗がん剤「E7389」(開発番号)の開発を加速する。一般の抗がん剤より構造が複雑だが、鹿島事業所(茨城県神栖市)にこのほど合成ラインを新設、安定生産する体制を整えた。乳がんと前立腺がん、肺がんなどの臨床試験(治験)を国内外で進めており、今年度内には米国で承認申請するなどで製品化を急ぐ。
 クロイソカイメンと呼ぶ海洋生物がもつ「ハリコンドリン」と呼ぶ毒素成分が手本。同社はこの成分の分子構造の中から細胞分裂を妨げる作用を持つ部分を特定して、E7389と名付けた。


[2007年6月18日/日経産業新聞]

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英グラクソ、抗がん剤「Pazopanib」の効果に関するフェーズII試験の結果を発表
グラクソ・スミスクラインの抗がん剤Pazopanib、
進行性の腎細胞がん、卵巣がん、軟部肉腫に効果を示す


 グラクソ・スミスクライン(本社:英国 以下GSK)は、進行性または転移性の腎細胞がん、卵巣がんおよび軟部肉腫に対する、Pazopanibの効果に関するフェーズII試験の結果を発表しました。これらの試験結果は、米国シカゴで開催された第43回米国臨床腫瘍学会(ASCO)において発表されたものです。

 Pazopanibは現在開発中の経口の血管新生阻害薬であり、血管内皮増殖因子受容体(VEGFR)と血小板由来増殖因子受容体(PDGFR)およびc-kitと呼ばれる血管新生の過程で必要なタンパク質をターゲットとした薬剤です。血管新生は腫瘍の増殖と拡大において重要な役割を担っています。


<腎細胞がんに関する試験結果(アブストラクト#5031)>
 現在進行中のフェーズII無作為化中止試験(randomized discontinuation study)は、初回治療例、もしくは初回治療(サイトカインもしくはbevacizumabを含む治療レジメン)で効果が見られなかった進行性もしくは転移性の腎細胞がんの患者さんを対象に行われました。全ての患者さんが、12週間の導入期にpazopanibを800mg 1日1回経口投与されました。60人分のデータでの中間解析に基づき、独立データモニタリング委員会(IDMC)は、効果が「安定(SD)」であった患者さんをプラセボ群に割り付けるべきではないという判断を下しました。その結果、本試験は参加者全員にpazopanibが投与される非盲検無対照試験として継続されています。

 参加者225人全員における、12週時点での奏効率(予備的成績)は27%でした。また、患者さんの46%が「安定(SD)」で、全体の病態コントロール率は73%でした。12週以後も効果は認められており、最終的な全体の奏効率は試験完了時に報告されます。薬剤の効果は、治療中に病状が改善した(反応)、変化なし(安定)、もしくは悪化した(進行)かについて、RECIST(固形がんの治療効果判定のためのガイドライン)に基づいて判定されます。

 この試験の代表医師である、米国Baylor-Sammons/Texas Oncology PAのトーマス・ハットソン医師は次のように述べています。
 「Pazopanibの本臨床試験結果はとても有望です。この試験で示された高い奏効率は進行性あるいは転移性の腎細胞がんに対するPazopanibの臨床的な活性を示すものであり、現在実施中の多数の臨床試験においても各種の腫瘍に対してPazopaniobが有望であることが示されています。」

 最もよく見られる有害事象としては、下痢、倦怠感、髪の脱色、悪心や高血圧です。Pazopanibにおいては手足症候群(12%)や、出血(9%)、粘膜炎(5%)の発現は低いとされています。 下記の安全性に関する注意をご覧ください。

 腎細胞がんの発症は世界的に増加傾向にあり、4毎年20万8,000人が新たに腎細胞がんと診断されています。初期段階の病態であれば、手術によって治癒の可能性がありますが、多くのケースにおいては、手術後再発するか、最初に発見された時には既に進行性もしくは転移性です。

 腎細胞がんは一般的には通常の化学療法に対して耐性を示し、7進行性腎細胞がんの患者さんに対しては、組み換えヒトインターロイキン-2(IL-2)や組み換えヒトインターフェロンα-2bを単独か併用する免疫療法が広く使用されています。高用量のIL-2では約7%の患者さんにおいて長期間の完全寛解が期待できますが、毒性のため使用が制限されます。低用量のサイトカイン療法では、同程度の効果は期待できず、また毒性が制限されます。近年、sunitinib、sorafenibまたbevacizumabといったいくつかの血管新生阻害剤が進行性あるいは転移性の腎細胞がんに対し臨床効果を示しています。標的療法により進行性あるいは転移性の腎細胞がんの治療は発展していますが、大多数の患者さんにとって長期にわたって完全奏効を示す治療法はいまだ完成されておらず、8新しい治療の選択肢はまだまだ必要とされています。

 GSKのがん領域開発センターのグローバル臨床開発部門のバイス・プレジデントであるデバシッシュ・ロイコウドハリー医師は次のように述べています。
 「これらの結果は、腎細胞がんだけでなく、様々な癌種に対するpazopanibの効果の可能性を示しています。様々な種類のがんに対するpazopanibによる単独療法やラパチニブ(製品名:Tykerb)などの製剤との併用療法も含め、pazopanibに関する幅広い臨床開発プログラムはがんに苦しむ患者さんに新しい効果的な治療法を届けるGSKの継続的な取り組みを反映しています。」


<卵巣がんに関する試験結果(アブストラクト#5561)>
 この現在実施中のフェーズII非盲検単剤試験は、白金製剤による標準療法で効果が認められなかった卵巣、卵管あるいは腹膜のがんの患者さんに対する、pazopanibの効果を検証するものです。治療は、病状進行、有害事象による服薬中止あるいは患者さんが同意を撤回するまで継続されます。この試験で、がんを再発した患者さん22人中9人(41%)において、生物学的活性(臨床活性のバイオマーカーであるCA-125の低下で測定)が確認できました。最も一般的な有害事象は、下痢、悪心、腹痛、倦怠感、嘔吐です。下記の安全性に関する注意をご覧ください。

 世界的に見て、卵巣がんの数は、20万4,000件にもおよび死亡者数は12万5,000人に達しており、6番目に多く見られるがんであると同時に女性の死亡原因の7番目の疾患でもあります。5卵巣がんの患者さんの大多数は、最初に診断された時点で進行性のがんとなっています。これらの患者さんに対しては、一般的に、外科手術を行った後、複数の抗がん剤を使った化学療法が行われます。大部分の患者さんは一次治療に対して最初は反応を示しますが、再発は深刻な問題として捉えられています。


<軟部肉腫に関する試験結果(アブストラクト#10031)>
 軟部肉腫とは筋肉、腱、結合組織、脂肪、血管、神経線維、関節組織といった軟部組織に発現する悪性腫瘍です。この現在実施中のフェーズII試験は、前治療に効果を示さなかった進行性の軟部肉腫の患者さんに対する、pazopanibの効果を検証するものです。 現状としてはこのような軟部肉腫の患者さんに対する標準療法というものは存在しません。この試験の最初の段階に参加した80人の患者さんの内、27人(34%)において12週間の無増悪生存期間を記録しました。

 試験の最初の段階において、平滑筋肉腫、脂肪肉腫、滑膜肉腫とその他の軟部肉腫の4種の肉腫に対するpazopanibの効果が検証されました。試験においてpazopanibは脂肪肉腫以外のすべてのタイプの軟部肉腫に対し効果を示しました。この試験は現在の実施中であり、pazopanibに反応を示す腫瘍の種類の探索が今もなされています。主な有害事象としては、高血圧、倦怠感、髪の脱色、悪心です。下記の安全性に関する注意をご覧ください。


<Pazopanibについて>
 Pazopanibは現在開発中の経口の血管新生阻害薬であり、血管内皮増殖因子受容体(VEGFR)と血小板由来増殖因子受容体(PDGFR)およびc-kitと呼ばれる血管形成の過程で必要なタンパク質をターゲットとした薬剤です。同剤は、臨床試験の患者登録を予定よりも数ヶ月早く完了させ、進行性もしくは転移性の腎細胞がんに対する治療薬として現在フェーズIIIの開発段階です。また、様々な種類の腫瘍に対する試験も実施しています。


<安全性について>
 臨床試験においてこれまで1,000人以上の患者さんがpazopanibによって治療されている中で、稀(<1%)ですが深刻な副作用としては、腸穿孔、心筋梗塞、狭心症、脳血管障害、一過性脳虚血発作などが報告されています。主な検査所見の異常としては、無症候性で可逆的な肝トランスアミナーゼの上昇が認められました。


<生きる喜びを、もっと Do more, feel better, live longer>
 グラクソ・スミスクラインは、研究に基盤を置き世界をリードする、医薬品およびヘルスケア企業であり、人々が心身ともに健康でより充実して長生きできるよう、生活の質の向上に全力を尽くすことを企業使命としています。



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がんに「サプリ」「免疫」研究
前立腺がんは、組織を調べて比較的おとなしい性質とわかれば、手術や放射線治療などをせず、経過観察する「待機療法」もひとつの選択肢だ。

 四国がんセンター(松山市)で、この方法を選んだ愛媛県内の自営業男性(69)は、あるキノコ系サプリメントの効果を調べる臨床試験に参加、1日3回粉末を飲んでいる。

 この臨床試験は、同センター病棟部長、住吉義光さんが班長を務める、がんの補完代替医療に関する厚生労働省助成研究の一環。前立腺がんの待機療法中の患者を対象に、全国7施設で進行中だ。計80人について、6か月服用後、PSA(前立腺特異抗原)の検査数値が下がるかどうかを調べる。

 男性は「元々サプリメントなどに興味があったが、あれこれ手を出すより、先生に管理してもらった方が安心」と言う。住吉さんは「多くの患者が関心を持つサプリメントなどについて、効果や安全性を調べる必要がある」と語る。

 卵巣がん患者で、富山県の元高校教諭、岡田順子さん(61)は今年初めから、金沢大病院の臨床試験に参加する形で「免疫療法」を受けていた。

 岡田さんのがんは一昨年初めに見つかった時には、すでに進行していて手術では完全に切除できなかった。進行を遅らせようと抗がん剤治療を受けていたが、昨年末には効果が頭打ちになってきた。

 この免疫療法は、がん細胞特有のたんぱく質の切れ端を含んだワクチンを注射することで、体内の異物を排除するリンパ球の働きを活発にし、がんを排除しようという方法だ。

 同大補完代替医療学講座・特任准教授の大野智さんから説明を受けた岡田さんは、「自分の免疫力を利用するという考え方にかけてみよう」と、抗がん剤治療から免疫療法に切り替えた。臨床試験は全国の十数施設で行われている。

 2001年の厚労省研究班調査では、がん患者3100人のうち、約45%が補完代替医療を使用。抗がん剤などの効果を下げてしまう恐れのあるものもあるが、使用者の6割が医師に相談していなかった。

 「高額なものも含め、さまざまな補完代替医療が出回っている。効果や安全性についてよく理解したうえで、検討してほしい。主治医にも相談した方がよい」と大野さんは話している

2007年6月15日 読売新聞

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インスタントコーヒーは肝がんの予防になるかもしれない
肝がんに対するコーヒーの効果を実験動物(ラット)で検証した。

これまでに試験管内での実験で、コーヒーが肝がん細胞の拡散や浸潤を抑えることが分かっていた。
今回、そのメカニズムを調べ、動物レベルでのがんの成長や転移、異常なリポ蛋白の挙動に対するコーヒーの効果を調べた。

低濃度(0.3mg/ml)コーヒーにより、細胞周期のS期が長くなり(増殖が遅くなった)、
高濃度(0.6-1.2mg/ml)コーヒーにより、細胞死(アポトーシス)が起こった。

コーヒーは活性酸素の除去効果があり、がん細胞の浸潤能力を打ち消していた。

肝がん細胞を持つラットで、カゼイン入りのえさとコーヒー入りのえさを2週間与えた組を比較すると、コーヒー入りのえさを食べたラットは、明らかにがん細胞の成長が減少し、肺やリンパ節への転移が減る傾向にあった。
また、コーヒー入りのえさは、HDLコレステロールを増やし、VLDL,LDLコレステロールを減らす働きがあった。

コーヒーは、がん細胞の細胞周期を遅らせ、細胞死を促す働きがあり、
肝がんの浸潤やがん細胞の成長や転移を防ぐ働きがあると考えられる。

<出典>
Journal of nutritional science and vitaminology
Vol.50, No.1(20040200) pp. 38-44
日本ビタミン学会 ISSN:03014800
書誌情報

Inhibitory Effect of Coffee on Hepatoma Proliferation and Invasion in Culture and on Tumor Growth, Metastasis and Abnormal Lipoprotein Profiles in Hepatoma-Bearing Rats
MIURA Yutaka 1 ONO Kanako 2 OKAUCHI Rieko 3 YAGASAKI Kazumi 4
1Department of Applied Biological Science, Tokyo Noko University 2Department of Applied Biological Science, Tokyo Noko University 3Department of Applied Biological Science, Tokyo Noko University 4Department of Applied Biological Science, Tokyo Noko University
キーワード coffee tumor growth metastasis invasion serum lipoproteins

http://ci.nii.ac.jp/naid/110002703962/


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肝胆道がん患者の抑うつと免疫、生存について
101人の肝胆道がん患者について、
抑うつ症状を評価し、患者のストレス;アルコール、タバコ、薬剤の使用状況;睡眠状況;運動;社会的サポート;NK細胞数や細胞殺能力;血漿中のインターロイキン4,5、TNFα、インターフェロンγを測定した。

患者の中で抑うつ診断基準による抑うつ度が16以上(治療が必要なレベル)の人は、37%であり、社会人口学的データと診断基準により、生存期間が予測できた。
特に血管に浸潤している人では予測がより精密だった。

また、抑うつ症状が16以上の値であった23人の患者さんは、
NK細胞の数が16以下の患者に比べ、かなり少なかった。

NK細胞数は生存期間と関連があり、今回、NK細胞数と抑うつ症状に関連があることが分かったので、
抑うつ症状と生存期間には関係があることが示唆される。

<出典>
Depression, Immunity, and Survival in Patients With Hepatobiliary Carcinoma

Jennifer L. Steel, David A. Geller, T. Clark Gamblin, Marion C. Olek, and Brian I. Carr

J Clin Oncol 25:2397-2405, 2007




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乳がん後の生存率は運動や野菜果物の摂取量と関連がある
1490人の乳がんと診断され治療を受けた女性について、
診断後平均2年間予後を調べた。

その結果、致死率は野菜と果物摂取量、運動量を増やすことと下がり、
その効果は体型がやせていても太っていても影響していなかった。

週に5日以上野菜や果物を摂る事、週に6日程度30分程度のウォーキングをすることが、生存率の上昇ととても関連があった。
この健康的な習慣はリスクを半分にし、その効果はどんな体型でもあった。

この健康的な生活習慣の効果は、
ホルモンレセプターポジティブの乳がん患者の場合に特に有効であった。

<出典>
Greater Survival After Breast Cancer in Physically Active Women With High Vegetable-Fruit Intake Regardless of Obesity

John P. Pierce, Marcia L. Stefanick, Shirley W. Flatt, Loki Natarajan, Barbara Sternfeld, Lisa Madlensky, Wael K. Al-Delaimy, Cynthia A. Thomson, Sheila Kealey, Richard Hajek, Barbara A. Parker, Vicky A. Newman, Bette Caan, and Cheryl L. Rock

J Clin Oncol 25:2345-2351, 2007



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直腸結腸がんリスクに関する食習慣とAPC遺伝子多型の関連
直腸結腸がん患者(196人)と健常者(200人)で、

食習慣やライフスタイルと、D1822V多型の違いを調べた。


エネルギー総量や主要栄養素の摂取で大きな差はなかったが、
患者さんでは、カロテン、ビタミンC,E、葉酸、カルシウムの摂取が少なく、繊維の摂取はかなり少ないことが分かった。
またアルコールの摂取は2倍のリスクや、座ったままの姿勢もリスクであることが分かった。

APC遺伝子が、DDの人のみがコレステロールの摂取も大きなリスクになり、DV/VVの人は、繊維やカルシウムの摂取によるリスクの低下が顕著であることが分かった。

つまり、DV/VVの人は、DDの人よりも直腸結腸がんになりにくい体質かもしれないといえる。

また、コレステロール、カルシウム、繊維の摂取と直腸結腸がんのリスクを考える場合には、APC遺伝子の多型の影響を考える必要があるといえる。

<出典>

The D1822V APC polymorphism interacts with fat, calcium, and fiber intakes in modulating the risk of colorectal cancer in Portuguese persons
Catarina S Guerreiro, Marília L Cravo, Miguel Brito, Pedro M Vidal, Paulo O Fidalgo, and Carlos N Leitão
Am J Clin Nutr 2007;85 1592-1597
http://www.ajcn.org/cgi/content/abstract/85/6/1592


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がん予防にカルシウムとビタミンDの同時摂取
カルシウムとビタミンDのがん予防への効果を二重盲検無作為試験によって調べた。

1179人の閉経後の女性を対象に、

カルシウム(1400~1500mg/day)とビタミンD(1100IU vitaminD3/day)を

両方摂取してもらう組と、カルシウムのみを摂取する組、プラセボの組で調べた。

その結果、両方摂取した組では、がんのリスクが低いことが分かった。

カルシウムのみの摂取ではリスクはあまり変わらなかった。

<出典>

Vitamin D and calcium supplementation reduces cancer risk: results of a randomized trial
Joan M Lappe, Dianne Travers-Gustafson, K Michael Davies, Robert R Recker, and Robert P Heaney
Am J Clin Nutr 2007;85 1586-1591
http://www.ajcn.org/cgi/content/abstract/85/6/1586

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がん専門医不在3割超す…本社全国調査
抗がん剤、放射線 拠点病院に格差
 1日に施行されたがん対策基本法が目指す、がん医療の地域格差解消を担う「がん診療連携拠点病院」で、抗がん剤や放射線治療の専門医がいない病院がそれぞれ3割を超すことが、読売新聞社の全国調査で明らかになった。

 地方で人材確保が難しいことが背景にあり、患者の求めるがん医療ができない恐れもある。全国どこでも均一ながん医療の提供をうたう同法の目標が、一朝一夕では実現しない実態が浮き彫りになった。

昨年の手術実績 41~4329件
 調査は、今年3~4月、全国286か所のがん診療連携拠点病院と47都道府県を対象に、がんの診療実績、地域の医療体制などに関するアンケートを送付。有効回答を寄せた164病院(57%)と全自治体について分析した。

 抗がん剤治療の専門家である日本臨床腫瘍(しゅよう)学会認定の専門医も、専門医を育てる暫定指導医もいない病院は53病院(32%)に上った。また、放射線治療の専門家である日本放射線腫瘍学会認定医が1人もいない病院は60病院(36%)、両方の認定医が不在の病院も29病院(17%)あった。

 一方で、認定医を2人以上置く病院は抗がん剤で78病院(47%)、放射線で32病院(19%)もあるなど、病院間格差の存在が浮かび上がった。学会認定医の不在は、拠点病院指定には影響ないものの、一定レベルの医療技術の維持を難しくし、がん医療の質の格差を広げる可能性もある。

 昨年1年間に実施したがん手術件数は平均約820件。年間41件にとどまる病院から4329件に達する病院まで大きな開きがあった。一定レベルのがんの手術に習熟するには、年間数十件が必要とされるが、患者の多い代表的ながんを種別に見ると、手術件数が年間50件に満たない病院数が、胃がんで33、大腸がんは23、肝臓がんで115、肺がんで88、乳がんで62病院。中には、特定のがん種の手術件数が1ケタ台の病院もあった。こうした不得意分野があるにもかかわらず、拠点病院として指定されていることも示唆された。

 都道府県に、がん医療の向上の障害について聞いた(複数回答)ところ、「専門医の不足」をあげた県が33道府県と最も多かった。看護師などがん医療に精通した「スタッフの不足」も24道府県に及んだ。こうした人材不足は、大都市から離れた地方で顕著だった。

 がん診療連携拠点病院 都道府県が推薦し、国が指定する。代表的ながんの標準的な治療、チームによる緩和医療の提供、相談体制、院内がん登録の実施などが指定要件。がん患者の入院に保険点数が加算されるほか、院内がん登録の実施などに国の補助金が出る。地域の中枢を担う「都道府県拠点病院」と「地域拠点病院」の2種類がある。

(2007年4月26日 読売新聞)

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治療情報求めて上京
中国地方に住む女性A子さん(35)は、6年前に左の乳房にがんが見つかり、手術を受けた。だが、3年後に肺への転移が見つかった。

 すぐに抗がん剤治療を受けるよう勧める主治医に、A子さんは「抗がん剤の知識もないし、セカンドオピニオン(別の医師の意見)を取らせてください」と申し出た。

 インターネットで探した東京のがん専門病院に、抗がん剤の専門医を訪ねたのは、「転院して治療が受けられるかもしれない」という期待もあったからだ。しかし、その医師は、抗がん剤の様々な選択肢について詳しく説明したものの、「地元で治療しても同じですよ」と素っ気なかった。

 セカンドオピニオンを求める患者が東京の病院に集中して全員を診療する余裕はないことや、再発後の治療を新たに受け入れる病院があまりないことは、後に患者仲間の情報で知った。

 地元に戻り、主治医が示した治療のうち、東京の専門医も勧めた抗がん剤治療を受けた。だが、いったんがんの勢いは治まっても、半年もすると、再び転移の兆候が現れる繰り返し。副作用で髪の毛は抜け、だるさや痛みがつきまとう。

 この地元の病院は「がん診療連携拠点病院」の一つだが、乳腺外科には抗がん剤の専門医はいない。親身になってくれる主治医を信頼してはいるが、痛みや副作用にも「我慢しなさい」と言われるだけだ。

 転移が見つかった時、次の治療法を主治医が提示できないこともある。そのたびに不安と絶望感にさいなまれる。

 「難しい状況でも、つらい副作用に耐えて治療に望みをつなぐ患者からすれば、決して『地元でも同じこと』ではありません」

 治療に行き詰まるたびに上京し、専門医から最新情報を仕入れて、治療は地元で受ける。現在も、主治医に知識がなかった抗がん剤をA子さんが頼んで使っている。数か月ごとの上京は、弱った体に負担だが、「自分の命だから、納得して治療を受けたい」と言う。

 今では東京に転院したいとは思わない。住み慣れた土地で家族や友人に支えられながらの闘病は、何よりありがたい。「自分の例を通して、地方の診療レベルが向上すれば、うれしい」という思いもある。

 4月に施行されたがん対策基本法に基づき、全国どこでも最適な診療が受けられるよう、がん診療連携拠点病院の整備も進みつつある。だが、専門医不足や不十分な緩和ケア体制など課題は山積みだ。

 格差のはざまで漂うがん患者は、何を望んでいるのか。地域のがん治療の現状と、新たな動きを探る。

 がん診療連携拠点病院 地域のがん医療の中核施設として、国が全国400か所余りを目標に整備を進め、現在までに286施設が指定された。読売新聞が3月実施したアンケートでは、回答した168病院(回答率59%)のうち、抗がん剤や放射線治療の専門医資格を持つ医師がいない病院が3割にのぼった。

(2007年5月21日 読売新聞)

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がん対策、課題山積 専門医不足/地域間格差 推進基本計画案
4月に施行されたがん対策基本法に基づく国の「がん対策推進基本計画案」がまとまり、関係省庁が6月中旬の閣議決定に向けて協議を進めている。今後は自治体が地域の実情に合わせた独自のがん対策推進計画の策定に着手するが、医療スタッフの不足や財源の確保など、地域間格差の解消に向けた課題は山積している。

 計画案で重点課題に掲げられた(1)放射線療法や化学療法の推進(2)治療の初期段階からの緩和ケアの実施(3)がん登録の推進-の3点は日本が欧米に比べて遅れている分野だ。

 日本では、がんの治療法として、手術を重視する傾向があった。日本人には胃がんが多く、治療法として手術が適していたからだ。しかし、新しい薬剤の開発が進み、乳がんや白血病など化学療法で治るケースが増えた。副作用が抑えられるようになり、外来による通院治療も可能になった。

 日本臨床腫瘍(しゅよう)学会は平成17年、「がん薬物療法専門医」の認定制度を発足。これまでに126人が認定された。ただ、専門医が約9900人いる米国に比べるとかなり少ない。

 放射線治療の体制整備も遅れている。厚生労働省の研究班の調査では、米国で放射線治療を受ける患者の割合が66%なのに対し、日本では25%。日本放射線腫瘍学会の認定医は500人で、米国の10分の1だ。

 また、これまでは患者の心身の痛みにはあまり目が向けられず、取り除ける痛みを我慢した患者は多かった。正確な現状把握のための「がん登録」を実施する自治体も35都府県にとどまっている。

 計画案を審議したがん対策推進協議会のメンバーで東京大病院の中川恵一准教授は「実現に向けた最大の問題は先進国の中でも低く抑えられた医療費。財源の確保が必要だ。人材育成には文部科学省との連携も不可欠」と指摘している。

                   ◇

 ≪がん対策推進基本計画案骨子≫

■全体目標

・今後10年間で75歳未満のがんによる死亡率を20%減らす

・患者・家族の苦痛軽減と療養生活の質の維持向上

■重点課題と主な目標

・全国286の拠点病院で5年以内に放射線治療と外来の抗がん剤治療ができる体制を整備

・10年以内にがん診療にかかわるすべての医師が緩和ケアの知識を習得。全国を358地域に分けた2次医療圏すべてで5年以内に緩和ケアチームを複数整備する

・院内がん登録を実施する医療機関の増加。5年以内にがん登録の実務担当者が研修を受講する

■その他

・3年以内にすべての2次医療圏に相談支援センターを設置する

・5年以内にがん検診受診率を50%以上に引き上げる

・3年以内に未成年者の喫煙率を0%に

6月4日8時0分配信 産経新聞


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イレッサ副作用死、706人に=昨年度1年間で63人増-厚労省
肺がん治療薬イレッサ(一般名ゲフィチニブ)の副作用と疑われる症例が、2002年7月の販売開始から今年3月末までに1797件報告され、死亡した人は706人に上ったことが1日、厚生労働省のまとめで分かった。
 06年度の1年間で、副作用と疑われる症例は166件増え、死亡は63人増えた。
 同省は「重大な副作用が発現することがあると認識しており、今後も抗がん剤に関する知見を集積し、安全対策を講じたい」としている。
 小池晃参院議員(共産)の質問に対し、同省が答弁書で明らかにした。 

6月1日20時32分配信 時事通信


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若年性乳がん、治療困難の原因を国内研究陣が解明
若い女性の乳がん治療が困難な原因が、国内研究チームにより初めて解明された。ソウル大学病院の韓元シク(ハン・ウォンシク)教授率いる研究チームが、35歳未満の乳がん患者は乳がん治療に使われる女性ホルモン遮断補助療法に反応しないため、高齢患者より完治率が低いことを究明した。研究は1992年から10年にわたり収集した乳がん患者9885人の資料をもとに分析したもの。研究結果はがん治療分野の国際学術誌「臨床腫瘍学」のインターネット版を通じ発表された。
 研究チームが、35歳未満の乳がん患者1444人と35~50歳の乳がん患者8441人の治療資料を分析したところ、完治基準の5年生存率が35歳以上では89.4%だったのに対し、35歳未満では81.5%と低かった。年齢による生存率の格差は、乳がんに女性ホルモン受容体があった場合に現れており、こうしたことからホルモン受容体遮断補助療法に反応性がない若い患者が、治療法に反応性がある高齢患者より生存率が低いとの見方を示した。

 乳がん手術後に女性ホルモン受容体遮断剤「タモキシフェン」を投与したところ、35歳以上の女性では投与しなかった患者より死亡率が31.9%低くなったが、35歳未満の患者には投与による反応はなく、35歳未満の乳がん患者にはホルモン受容体遮断剤が効かないことが明らかになった。このため、若い乳がん患者には新たな抗がん補助療法が必要となる。

5月29日17時16分配信 YONHAP NEWS


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