がんの勉強部屋☆
がんの最新情報から予防、医療情報まで科学的証拠に基づいた情報を集めまています。いろいろな情報を共有できたらと思っています。
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がん細胞を殺す細胞(キラーT細胞)に関する共同研究が開始
メディネット、国立がんセンターと共同研究を開始

~がん抗原特異的CTL療法に係る新規技術の開発~


 株式会社メディネットと国立がんセンター(東京都中央区、総長:廣橋 説雄)は、がん抗原特異的な細胞傷害性T細胞(CTL)(※)を効率的且つ大量に誘導できる新たな細胞培養技術の開発に向け、共同研究に係る契約を締結いたしましたのでお知らせいたします。

 がんに対する免疫細胞療法においては、抗腫瘍活性を有する抗原特異的CTLを大量に誘導する技術が確立されれば、格段の治療効果向上が期待されます。

 今般実施する共同研究は、新たなCTL誘導法の確立を目指し、国立がんセンターの中面 哲也先生(臨床開発センター がん治療開発部 機能再生室長)を同センター側の研究代表者として実施されるものです。中面先生は、免疫療法の領域において、特にがん抗原ペプチドを用いたペプチドワクチン療法の基礎及び臨床研究に、長年に亘って積極的に取り組んでこられました。

 本共同研究は、国立がんセンターが有するペプチドワクチン療法に係る技術・ノウハウと、メディネットが有する細胞培養に係る技術・ノウハウを融合し、がん抗原特異的CTLを効率的に誘導する新たな細胞培養技術の開発を目指すものです。本共同研究で、新技術による効率的な誘導能が確認できれば、臨床応用に向けた抗原特異的CTLの大量培養法の開発を行なうことを、次のステップとして計画しております。

 臨床開発センターのある国立がんセンター東病院(千葉県柏市、院長:江角 浩安)は、先端の研究内容をいち早く臨床に応用することに重点を置いた病院です。
 本共同研究を通じて新たなCTL誘導法が確立され、臨床に応用されることになれば、がんに対する免疫細胞療法の治療効果向上とその普及促進が期待されます。

 尚、本件の業績に与える影響は軽微であります。

※ 細胞傷害性T細胞(CTL)
 CTLとはcytotoxic T lymphocyteの略。Tリンパ球の一種で宿主にとって異物になる 細胞(がん細胞・ウイルス感染細胞・移植細胞など)を認識して殺傷する。


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癌を縮小する細胞移植
進行癌の新治療技術が臨床応用に向け始動
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)

 腫瘍組織に血液を送り込む腫瘍血管をターゲットにした全く新しい治療方法の開発が、実用化に向けて動き出した。これは、患者自身の血液から採取した白血球(末梢血単核球)を血管前駆細胞へと分化誘導し、それを患者に移植することによって、未熟な腫瘍血管を成熟化(安定化)させ、癌組織内の血流を改善し、腫瘍を縮小させるという技術。旭川医科大学消化器・血液腫瘍制御内科学の水上裕輔氏らのグループが開発した技術で、既にマウスでの治療効果を確認している。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の産業技術研究助成事業の一環として開発された技術で、今後は、ヒトでの実用化を目指した技術開発が本格化する

日経BP

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癌施設の差:5年生存率
厚生労働省「地域がん専門診療施設のソフト面の整備拡充に関する研究」班は2008年10月3日、全国がん(成人病)センター協議会(全がん協)に加盟する施設のうち、一定の基準を満たした施設における癌の5年生存率を、同研究班のウェブサイト上で公表した。同研究班が施設ごとの5年生存率を公表するのは、昨年に続き2度目。

日経BP

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アバスチンは癌の検出や診断にも役立ちうる
新たな試験の結果、Roche(ロシュ)社とGenentech社の抗VEGFモノクローナル抗
体・アバスチン (Avastin;bevacizumab、ベバシズマブ) は癌の治療だけでなく
腫瘍の造影にも役立つと示唆されました。

BioToday
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血中に潜むがん細胞を分離する
循環腫瘍細胞(CTC)は、がん患者の血中に低濃度で認められ、転移がんの原因ではないかとみられている。新しいマイクロ流体チップは、この細胞を単離することができ、転移の診断にもその生物学的理解にも新たな可能性をもたらしている。

M Tonerらは、ミリリットル単位の全血試料からCTCをより分けることができるマイクロ流体チップを開発した。これまでにも、このようなラボチップ(lab-on-a-chip)装置はマイクロリットル単位の緩衝液試料での細胞選別に応用され、成功しているが、多量の未処理の全血にまでスケールアップすることは困難であった。Tonerらは、マイクロポストをがん細胞表面で過剰発現するタンパク質、上皮細胞接着分子(EpCAM)に対する抗体でコーティングしたチップを開発した。このマイクロポストは、Tonerらが計算した最適な速度でその合間を流れる試料から腫瘍細胞を隔離する。

Tonerらは、CTCチップを検査するため、量がわかっているがん細胞系を液体試料にスパイクする実験をいくつか実施した。最適な条件下ではCTCの65%が回収され、これは、がんの種類によって数桁は違ってくるEpCAMの発現レベルとは無関係であった。次に、実際の患者の血液試料で検査したところ、がん試料116個中115個からCTCが検出され、健常試料20個からは全く検出されなかった。CTC濃度は5~1,281個/mLとばらつきがあり、前立腺がんのCTC濃度は限局がんも転移がんもほぼ同じであったのが興味深かった。

さらには、治療中の患者を対象に、チップから得られるCTC数によって腫瘍体積を予測できるかどうかが評価された。絶対的な腫瘍体積はCTC数とさほど相関していなかったが(患者間変動に影響を及ぼす因子が他にあったためとみられる)、CTC数の変化は腫瘍体積の変化の予測因子として妥当であった。

この新しく開発されたシステムには、未処理の全血試料が使え、感度も特異性も高いなど、重要な利点がいくつかある。なかでも、より分けた腫瘍細胞の純度および生存率が高いことは、その細胞を治療、基礎研究を問わず、あらゆる種類の分子技術で扱うことができ、重要である。

Nature Review cancer

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<順天堂医院>がんと向き合う「哲学」外来を開設
一人の人間として患者が医師と同じ「土俵」に立ち、家族や周囲の人々も含め、がんと共にどう生きるかを考え、語り合う場を目指す「がん哲学外来」が30日、順天堂大医学部付属順天堂医院(東京都文京区)に設置される。がんと正しく向き合う「心構え」を身につけてもらおうという国内では初の試みで無料。当面、1日4組約30分の予約診療でスタートするという。

 現在、がんは国民の2人に1人がなるとされる国民病。従来の病院の外来は、がんに限らず、病気の診断・治療が目的で、患者の日常生活や生き方についての相談をしにくいとの指摘があった。

 がん哲学外来は、長年、発がんの研究に携わってきた樋野興夫・同大医学部教授(病理・腫瘍(しゅよう)学)が担当する。樋野教授は医学的な研究にとどまらず、がんとは何かを考え続け、一般向けの講演会などで話す機会も多かった。さらに、「従来の医療に風穴を開けたい」との視点から、患者本位の新たな医療のモデルケースに取り組むことを計画、無料での外来開設にこぎつけた。国内外でもほかに例がない。

 「がん哲学」は、がんや、死という避けられない問題と向き合い、それぞれの生き方を見つけていく姿勢を指すという。樋野教授は「たった一つのがん細胞が増殖し、命をむしばむ病気を知ることは、社会のあり方や一人ひとりの生き方を考えることにつながる。この外来が、がんについて落ち着いて考える時間を過ごすきっかけになってほしい」と話す。

 当面、1組約30分を予定し、第1、第2水曜午前11時~正午と午後1時半~同2時半に、同医院がん治療センターで開く。「受診」は、事前申し込みが必要。申し込み、問い合わせは同センター(03・5802・8196)へ。

1月25日15時1分配信 毎日新聞


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「大腸がん」診断、病院で差…内視鏡治療で1~42%
大腸のポリープなどを内視鏡で切除する治療で、切り取った組織ががんと診断される割合は、病院によって1~42%と大差のあることが、読売新聞が全国の医療機関に行った調査で分かった。

 顕微鏡で検査を行う病理医によって判断が異なることなどが背景とみられ、医療機関により「がん」「良性」と診断が分かれ、誤診につながる恐れがある実態が浮かび上がった。

 調査は、日本消化器病学会と日本消化器外科学会の研修認定施設など1001施設を対象に、2006年に実施した大腸がん治療について、手術件数や内視鏡切除件数などを尋ね、467施設から回答を得た。内視鏡切除は、先端に小型カメラのついた管を肛門(こうもん)から入れ、病変部をつまみ取る治療だ。

1月7日9時59分配信 読売新聞


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混合診療、全面解禁を提言へ=12月答申、規制改革会議
政府の規制改革会議(議長・草刈隆郎日本郵船会長)は15日、12月にまとめる予定の第二次答申の重点項目として、保険診療と保険外診療を併用できる「混合診療」の全面解禁を盛り込む方針を固めた。草刈議長が同日午前の記者会見で明らかにした。

11月15日15時1分配信 時事通信


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体内酵素に抗がん作用=新たな治療法に期待
主に人間の免疫系細胞に発現するたんぱく質分解酵素「カテプシンE」が、がん細胞の増殖や転移を抑える機能を持つことを、九州大大学院歯学研究院の山本健二教授らの研究グループが発見した。山本教授は「がんの新たな治療法の開発につながることが期待される」としている。
 研究グループは、ヒトがん細胞を移植した実験用マウスのがん組織にカテプシンEを注入し、細胞に対してどう作用するかを調べた。その結果、カテプシンEは正常な細胞に影響を与えずに、がん細胞のみを死なせることが分かった。
 また、カテプシンEを取り除いたマウス、通常のマウス、カテプシンEを過剰にしたマウスの3種類を比較したところ、過剰にしたマウスほど、がんの増殖、転移に強い抵抗を示し、生存率が高いことも突き止めた。 

11月8日15時1分配信 時事通信

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「混合診療」禁止は違法、東京地裁が国側敗訴の判決
健康保険が使える診療(保険診療)に上乗せして保険外の診療(自由診療)を受けた場合、保険診療分まで全額患者負担になるのは不当だとして、神奈川県内のがん患者が、国を相手取り、保険を受ける権利があることの確認を求めた訴訟の判決が7日、東京地裁であった。

 定塚誠裁判長は、保険診療と自由診療を併用する「混合診療」を原則禁止している国の政策について、「混合診療を禁止する法的な根拠はない」と述べ、原告に保険診療分の受給権があることを認め、国側敗訴の判決を言い渡した。

 日本の健康保険制度の前提となってきた混合診療の原則禁止を違法とした初めての司法判断で、厚生労働省は法改正を含め保険制度の見直しを迫られそうだ。

11月7日16時6分配信 読売新聞


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カプセルで身体の負担軽減 京都市立病院、前立腺がん治療充実へ
京都市立病院(中京区)は、がん治療の充実を図るため、微量の放射線を出す小さなカプセルを前立腺に挿入する前立腺がん向けの「密封小線源治療」を今秋から新たに導入する。これにより、がんの放射線治療では、すでに実施している「腔(くう)内照射」と2つの治療が受けられる市内初の医療機関となる。

 前立腺がんは、脂肪分の多い食事などが原因となり、中高年男性に増えている。市立病院でも2002年度30人だった患者数が、05年度には約3倍の97人に急増している。

 密封小線源治療は、毎日位置が変化する前立腺の中に線源が長期間とどまり、確実に照射できる効果的な治療法。摘出手術などと比べ身体的負担も軽く、副作用も少ないとされる。市立病院は6月に文部科学省に導入を申請し、7月に許可を受けた。

 京都市内での密封小線源治療の導入は、05年の京都府立医科大学病院(上京区)に次いで2番目。食道などに小型の線源を1日だけ挿入する「腔内照射」も03年から導入しており、密封小線源と腔内照射の2つの放射線治療が可能になる。

 現在は医師や看護師、技師が密封小線源治療の機器操作やシミュレーションに取り組んでおり、実際に患者が治療を受けられるのは今秋以降となる。

 同病院は「患者の選択肢が増え、より適切な治療が行える」としている。

 ■密封小線源治療 微量の放射線を出す「ヨウ素125」が入った直径0・8ミリ、長さ4・5ミリ程度の小型の円筒を50-100個、専用の機器で前立腺に挿入して留置する。転移のない早期の前立腺がんに適用する。

京都新聞

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がんの悩み 出張相談応じます
生命保険会社と静岡がんセンター協力
 がんの悩み相談にうかがいます――。東京海上日動あんしん生命保険と静岡県立静岡がんセンターは、がん患者宅に専門スタッフが出向き、治療の悩みや日常生活の相談に応じるコンシェルジュ(出張相談・情報提供)サービスを今年度内に始める。

 高齢者や体が不自由な人など、気軽に医療機関に行けない患者らの相談を受け、精神的な不安を和らげるのが狙い。静岡県内で始め、順次、全国に広げる。

 静岡がんセンター内にある相談窓口「よろず相談」には、「告知の時に気が動転した」などの理由で、医師から受けた説明を再度求めたり、治療後の日常生活の不安を訴えたりする例が多いという。このため、同センターが、全国に代理店を持つ東京海上日動あんしん生命保険に出張サービスの実施を打診した。

 専門スタッフは、同社関連会社の社員らで、同センターと共同でスタッフの育成プログラムを作成する。

 「大腸がんで人工肛門になったら、家庭でどう過ごせばいいか」といった日常生活の不安や医療費、福祉機器の貸与についてなど、医師には聞きにくい相談に対応できるようにする。

 当初は同社のがん保険の加入者が対象だが、保険加入者以外へのサービスも今後、検討する。

(2007年8月13日 読売新聞)

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がんのタイプ、色分けして診断=マルチカラーの蛍光薬開発-米国立研究所チーム
がん細胞やリンパ節に取り込まれ、さまざまな色で光る蛍光薬剤の開発に、米国立がん研究所(NCI)の小林久隆主任研究員らのチームが11日までに成功した。がんのタイプによって光る色を変えることができ、最適な治療法の選択などに応用できそうだ。9月の米分子イメージング学会で発表する。
 研究チームは、体内で動きやすいナノ(ナノは10億分の1)サイズの有機化合物に、わずかに構造を変えた蛍光色素をつけ、同一の物質でありながら異なる色で光る化合物を5つ作り出した。
 ただし、当てる光の波長もそれぞれ微妙に変える必要があるため、画像機器メーカーとの共同研究により、近赤外線エコーで1度に多色の画像を得られる撮影法を開発した。
 この化合物をマウスのあごや耳など5カ所に注射すると、リンパ液に乗ってリンパ節に集まり、5色に光る様子が観察できた。

時事通信

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ホルモン治療 副作用に悩む
「ホルモン治療の副作用が、こんなにツライとは思わなかった」「抗がん剤の副作用に比べ軽視されがちで、主治医にも家族にも理解されない」――。

 今月4日、横浜市内で行われた「かながわ乳がん市民フォーラム」。シンポジウム「ホルモンでゆれる術後のこころとからだ」で、事前アンケートに回答した患者433人の、こうした声が紹介された。

 私もシンポに参加し、それぞれの意見に「そう、そう」とうなずきながら聞いていた。私自身も、ホルモン治療の副作用に悩まされている一人だからだ。

 女性ホルモン「エストロゲン(ER)」を栄養にして増殖するタイプの乳がんでは、ERが体内で作られないようにする薬等で、がん細胞を兵糧攻めにする。これがホルモン治療で、私も3年半ほど前、抗がん剤治療の後に始めた。その際、主治医に「抗がん剤に比べ、副作用も少なくラクですから」などと言われたのを覚えている。

 だが、ラクではなかった。確かに、激しい吐き気や脱毛はない。しかし、薬のせいで更年期状態になり、すぐに、ほてり・のぼせと、発汗に悩まされた。取材中、急に汗が噴き出し全身ビショぬれになったこともある。数か月で6キロ太った。うつ症状で引きこもりを経験し、カウンセリングも受けた。疲れやすく、頭がしびれるように重くて集中力が続かなくなったのには困った。ERは物忘れや認知症にも関係するとされ、標準的には5年間とされるホルモン治療を終えれば、元に戻るか、今も不安を感じている。

 同シンポのアンケートでも、一番困った副作用は〈1〉ほてり・のぼせ〈2〉発汗〈3〉関節のこわばり〈4〉関節痛〈5〉うつ状態。副作用がひどく治療を中断・中止した人が16%いた。中には、副作用で「性的興味が薄れ、夫婦生活に影響を感じた」などの悩みもあり、「男性医師には相談しにくいので、看護師と連携した対応を」「つらい症状を訴えても“年のせい”で済まされた」という声も多かった。

 同シンポ企画者の一人で、乳腺外科医の清水哲・三宿病院長は、「調査から分かるように、多くの患者が長期間のホルモン治療で副作用に悩んでいることを、医師も家族も理解する必要がある」と強調する。

 周囲に理解されず独りで悩むことほど、つらいことはない。実際、副作用の症状をなくす決定打はないそうだが、今回、多くの患者と悩みを共有でき、「私だけじゃない」と、胸のつかえが少し下りたように感じた。

(2007年8月10日 読売新聞)

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【文科省】がん養成プラン「6大学連携オンコロジーチーム養成プラン」-近大中心に6大学が取り組む
大阪と兵庫の医療系6大学が連携して取り組む「6大学連携オンコロジーチーム養成プラン」に関するプレスセミナーが7日、大阪市内で開かれた。同プランは、各大学の大学院に2008年度から各種コースを新設し、癌を専門とする医師、看護師、薬剤師、医学物理士の育成を進めるもの。社会人を中心に年間45人前後を受け入れる。癌専門薬剤師コースは近畿大学、神戸大学に設置され、修士課程4人、博士課程2人を養成する計画だ。取り組みは、文部科学省が推進する「がんプロフェッショナル養成プラン」の一環。同プランには全国で18件が選定されている。

 連携するのは近畿大学、神戸大学、兵庫医科大学、大阪市立大学、大阪府立大学、神戸市看護大学の6大学。医学・看護学・薬学系大学院に、癌薬物療法専門医(博士課程4年、定員合計約20人)、放射線腫瘍専門医(博士課程4年、8人)、癌看護専門看護師(修士課程2年、5~9人)、癌専門薬剤師(修士課程2年と博士課程3年、6人)、医学物理士(修士課程2年と博士課程4年、4人)を養成する各コースが設けられる。このほか、癌診療に関わる各医療職の生涯教育などを目的としたインテンシブコースも設置される。

 チーム医療を指向した教育体系が同プランの特徴だ。各コースの多職種が1カ所で共に学ぶ「共通特論」や、各大学間での単位互換などを通じ、共通したプログラムで教育が展開される。「教育の段階から多職種で同じ教育を受けることが、将来のチーム医療の原型になっていく」と中川和彦氏(近畿大腫瘍内科教授)は説明した。近畿、大阪エリアの各大学が不足する部分を補いながら教育的な人材を結集し、質の高いプログラムを作ることができたという。

 実習は、4大学の附属病院、近畿4府県の癌診療連携拠点病院12施設、国立がんセンター東病院の計17施設で行われる。各施設には、包括的に癌を診療する体系が構築されつつあり、その診療に参加してチーム医療を体験しながら、癌分野の臨床的な知識や技術を吸収し専門性を高める仕組みだ。

薬事日報

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中四国8大学26病院 がん専門医養成へ連携
岡山大が中心となり、中四国の大学とがん診療連携拠点病院が国公私立の枠を超えてがん治療に携わる医師らを養成する連合組織「中国・四国がんコンソーシアム」が9月に発足する。化学療法や緩和医療など各拠点病院で不足している分野を補い合って人材を育て、配置することで、患者がどの地域で受診しても高レベルの治療が受けられる体制づくりを目指す。同様の組織としては全国最大規模となる。

 がん対策基本法 全国どこでも質の高い治療を受けられる体制づくりを目指し、2007年4月施行。医療機関の整備や人材の育成で、医療や情報の地域格差を是正するのが大きな柱。同法に基づき、10年以内に75歳未満のがん死亡率を20%減らすことなどを柱とする「がん対策推進基本計画」が6月に閣議決定された。各都道府県は来春までに地域の実情に応じた計画づくりを進める。

 がん診療連携拠点病院 医師や設備など専門的ながん医療が提供できる体制が整い、患者の相談に応じる部門や緩和ケアチームが設置されているなどの要件を満たした施設。2007年1月末現在、286病院が厚生労働省から指定されている。

 同コンソーシアムは岡山大、川崎医科大、香川大など6県8大学と、岡山済生会総合病院(岡山市)広島市民病院(広島市)香川県立中央病院(高松市)など9県26がん診療連携拠点病院で構成する。

 がん薬物療法専門医、放射線治療医、緩和医療医、腫瘍(しゅよう)外科医のほか、がん専門の薬剤師や看護師など8つの養成コースを設定し、大学ごとに2~8コースを設置。学生(院生)には大学間の単位互換や教員の交換で臨床・研究科目をバランス良く習得させるほか、地域にあるがん診療連携拠点病院の中堅医師を受け入れ、最新の医療知識と技術を学ばせる。


山陽新聞(2007年8月10日掲載)

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がん医療の専門家養成 北大、札医大、旭医大、道医療大が連携してコース
北大、札医大、旭医大、道医療大が本年度から、協力してがん治療専門の医療者の育成を始める。年間一万五千人ががんで亡くなる道内は、がん医療の専門家が少ない。二〇○八年四月に各大学院に養成コースを設け、単位を互換するなど“オール北海道”で対策に乗り出す。

 文部科学省が、質の高いがん専門医などの養成プログラムを支援する「がんプロフェッショナル養成プラン」に七月末、四大学の共同提案が選ばれた。支援は○七年度から五年間、補助金は年間一億円以内。

 計画によると、医師養成は三コース。抗がん剤治療に精通した「がん薬物療法専門医」と、放射線治療専門の「放射線腫瘍(しゅよう)医」を目指すコースを北大、札医大、旭医大にそれぞれ開設。緩和医療のコースは札医大に設ける。

 医師以外の養成コースは、がん専門看護師を既設の道医療大に加えて旭医大に、がん専門薬剤師を北大と道医療大に、放射線治療を支える医学物理士と品質管理士を北大と札医大に、それぞれ設ける。他の大学院で取得した単位は所属大学院の単位に振り替えられる。

 一方、より高度な医療技術や理論を身につけるために、医師らを国立がんセンター中央病院(東京)で一定期間研修させる態勢づくりなどを今秋以降、整備する。

 道内のがん治療の専門家は、日本臨床腫瘍学会がん薬物療法専門医が三人(全国百二十六人)、日本放射線腫瘍学会認定医三十三人(同五百四十二人)などと少ない。

 札医大の今井浩三学長は「道民も二人に一人は将来、がんになる。的確ながん診療が受けられるための医療スタッフをつくる基盤ができた。数年後には、大きな力になるはず」と話している。

北海道新聞

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中国産魚介類から抗菌剤 米当局が輸入停止措置 動物への発が
米食品医薬品局(FDA)は
28日、中国産の魚介類から、動物に対して発がん性があるなどの
理由で米国内で使用が禁止されている微量の抗菌剤が見つかったと
して、エビやウナギなど5種類の中国産養殖魚介類の輸入を一時停
止すると発表した。

 健康被害は出ていないという。抗菌剤に汚染されていないことを
輸入業者が証明した魚介類に限り、輸入を認める。

 今年3月にペットフードで発覚した中国製品の有害物質汚染は、
練り歯磨き、医薬品、おもちゃなどから一般食品にまで拡大した。
大量の食品を中国から輸入している日本にも影響が出そうだ。

 FDAによると、輸入を停止したのは、ほかにナマズ、バサと呼
ばれるナマズの仲間、コイ科の魚。昨年10月から今年5月までの
サンプル調査で、これらの魚介類から抗菌剤のニトロフランやマラ
カイトグリーン、フルオロキノロンなどが見つかった。検出限界に
近い微量という。

 ニトロフランとマラカイトグリーンは動物実験で発がん性が確認
され、中国でも魚介類への使用が禁止されている。フルオロキノロ
ンは医療用にも使われているが、耐性菌の拡大につながるため先進
国では漁業での使用が禁じられている。

 FDAは、年単位の長期にわたって摂取しないと健康への影響は
ないとして、既に出回っている魚介類については回収や廃棄を求め
ない方針。

 FDAによると、米国内で消費されているエビの9・6%が中国
産の養殖ものという。[共同通信]

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阪大、造影剤1000倍鮮明に――がん発見しやすく
大阪大学の是津信行・助教らの研究グループは、従来の100―1000倍鮮明に見える造影剤を開発した。銀の微粒子を加工したもので、近赤外線を強く反射する。がん細胞のたんぱく質だけに付くよう改良を加えれば、初期がんの検査薬が作れる。企業に技術移転を進め、実用化を目指す。

 50ナノ(ナノは10億分の1)メートル角のブロック型をした銀の微粒子を2個つなげ、表面に特定のたんぱく質だけに付く有機物を塗って造影剤を作った。

 静脈に注射すると、銀粒子が血管を流れ、有機物の働きにより特定のたんぱく質がある場所に集められてたんぱく質の所在が分かる。銀粒子を2つ組み合わせたことで、単体の粒子に比べ近赤外線を100―1000倍反射するという。

 銀粒子に塗る有機物を変えれば、がん細胞を検知する薬も作れる。従来は見逃しがちな直径1ミリ以下の小さながんまで見つかる可能性がある。早期発見できれば、がんの治療効果が上がる。

日経ネット関西版

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東北大と山形大と福島県立医科大、南東北にがん治療の専門家養成拠点を設立
南東北にがん治療の専門家養成拠点
「東北がんプロフェッショナル養成プラン」


 わが国では今でも一生涯のうち3人に1人ががんで死亡すると言われ、死亡率第1位の疾患ですが、がん診療の専門家が全国的に少なく、その養成が急務とされています。また、近年の高度化したがん医療の推進は、がん医療に習熟した医師、薬剤師、看護師、その他の医療技術者の各種専門家が参画し、チームとして機能することが重要となっています。
 このたび、宮城、山形、福島の南東北の3県が連携し、東北大学、山形大学、福島県立医科大学が協力してがん専門医療者を系統的に養成していくことで合意しましたのでお知らせいたします。

 わが国のがん医療水準向上のためには、不足する放射線治療医、がん薬物療法専門医、緩和ケアなどがん治療の専門家の育成が不可欠であり、国のがん対策の1つである文部科学省の平成19年度予算・がんプロフェッショナル養成プランに、東北大学を中心に、山形大学、福島県立医科大学が連携する「東北がんプロフェッショナル養成プラン」が採択されました。この養成プランは、3大学3県が連携してがん専門医療人を養成する広域連携プランで、大学院を中心として、各大学の資源を生かした時間・空間を越える教育システムを構築し、3県の大学病院と全てのがん診療連携拠点病院が参加してがん医療人を育成するほか、大学、病院、自治体、職能団体が一体となって臨床試験・がん登録を推進する地域の枠組みを構築する計画です。
 具体的には、3大学大学院に、腫瘍専門医養成コース(博士課程)10コース、コメディカル養成コース(修士課程)7コース、インテンシブ・コース(社会人のための大学院科目履修)18コースの合計35コース(東北大学 19、山形大学 8、福島医大 8コース)を設置します。そして、この連携拠点から、放射線治療専門医、がん薬物療法専門医、乳腺専門医、婦人科腫瘍専門医などの専門医を年間20人以上、専門看護師、専門薬剤師、医学物理士などの専門的コメディカルを年間20人以上養成することを目標にしています。将来的には医療機関にがん専門医療者を配置するとともに、大学・拠点病院に指導者を確保し、南東北のがん撲滅を3県が一体となってめざしていくことにより、わが国のがん医療水準の向上を図るものです。
 学生の受け入れは平成20年度からとし、大学間単位互換、大学・病院間連携、インターネットスクールの活用、社会人入学の推進など、従来の大学院教育の枠組みを超えた広域プロフェッショナル養成システムです。

NIKKEI net

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島大など3大学、がん専門職養成へ連携
質の高いがん専門医などを養成する大学に対して、国が重点的に財政支援をする「がんプロフェッショナル養成プラン」に、鳥取、島根、広島の三大学が共同申請したプランが選ばれた。三大学は今後、がんに特化した専門職養成で連携を深める。

 文部科学省が全国から申請があった二十二件のうち十八件を採択、五年間の予定で財政支援をする。

 三大学が申請していたのは「銀の道で結ぶがん医療人養成コンソーシアム」と銘打ったプラン。各大学院研究科に、腫瘍(しゅよう)専門医やがん看護専門看護師などを育成するための四コースを開設し、人材交流や単位互換に取り組む。また、各大学にはがん治療教育コーディネーターも設置して連携を深める。

 がん治療は医師を中心としたチームによる連携が重要。三大学は人材交流や単位互換で、医師はもちろん、がん専門の知識を持つ薬剤師や看護師の育成も進める。

 総合的ながん治療を実施できる専門医の腫瘍内科医は、鳥取大には現在二人勤務。井藤久雄同大副学長は「各大学で毎年三人の腫瘍内科医を育成したい。東京に行かなくても地方でも十分な診断が受けられるようにしたい」と目標を話した。

山陰中央新報 
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未承認薬の限定使用検討へ 厚労省
厚生労働省の検討会は29日、重い病気で国内に有効な治療法が
ない患者に対し、未承認の薬の使用を認める制度を導入すべきだと
の意見で一致した。来月まとめる報告書に盛り込む方針で、厚労省
は今後、制度の検討に入る。

 薬事法は、国が承認していない医薬品の製造、販売を認めていな
い。一方で、患者や医師が治療目的で、未承認薬を海外から個人輸
入することは可能になっている。

 現行の制度では例えば、患者が国内で実施された臨床試験に参加
し、ある薬の投与を継続して受けていても、臨床試験が終了すると、
承認されるまではその薬が使用できなくなってしまうという問題が
ある。個人輸入の場合も、継続的に入手できるかが不安材料になっ
ていると指摘される。

 検討の対象となるのは、欧米で承認済みか、日本や欧米で臨床試
験中か終了した医薬品を、国内で入手できるようにする制度の新設。
だが導入に当たっては、副作用が出た場合の対応など検討すべき課
題は多いとみられる。[共同通信]

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がん相談の窓口を紹介、患者交流サイトも掲載
がんになって初めて、相談する場所の少なさに気付いた――。2人に1人ががんになるとされる時代でもそんな声が後を絶たない。そうした声に応えようと、患者支援団体「いいなステーション」(和田ちひろ代表)が、ガイド本「がん!患者会と相談窓口全ガイド」(三省堂)を発行した。全国約160カ所の患者会に加え、約50カ所のインターネット上の患者による交流サイトも紹介する。

 女性のがん、小児のがんのほか、大腸がん、血液がんなど部位ごとに分けて掲載。連絡先、会員数、活動内容などを示した。

 インターネットの普及で年々増加している交流サイトについては、掲載されている情報が信頼できること、双方向で連絡がとれることなどを確認した。

 サイトの広がりで、患者数が少ないがんなどにも、活動が広がってきた。本では、小児脳腫瘍(しゅよう)のなかでも珍しい髄芽腫(ずいがしゅ)、難治がんとされ患者会が乏しかった膵臓(すいぞう)がんなどに特化したサイトも紹介する。

 課題もある。サイトには様々な書き込みがある。自ら患者でもあるスタッフが相談の多さに対応できず、活動規模を小さくする患者会もあるという。和田さんは「これだけ多くの人ががんになる時代では、患者会を社会資源ととらえる視点が必要。活用の仕方やサポートの方法について議論が深まってほしい」と話す。

asahi.com 2007年08月03日


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癌(がん)抑制蛋白(たんぱく)が老化も防ぐ
癌(がん)抑制蛋白(たんぱく)として知られるp53および細胞調節因子Arfに、老化を遅らせる働きのあることがスペイン国立癌研究センター(マドリード)Manuel Serrano氏らの研究で示され、英科学誌「Nature」7月19日号に掲載された。
 癌研究者にとって、p53蛋白はなじみ深い物質である。p53は生体で作られ、悪性化するリスクの高い細胞を除去する働きがあり、Arfはp53に除去すべき細胞を知らせることにより、その働きを助けているとされる。Serrano氏らは、p53およびArfを過剰に発現するよう遺伝子操作したマウスを何年も研究に用いるうちに、このマウスの寿命がほかのマウスよりも長いことに気付いた。

 今回の研究では、p53/Arf過剰産生マウスから採取した細胞を詳細に検討。老化マーカーを調べた結果、老化の遅延が認められ、癌抑制効果を考慮してもなお寿命の延長がみられることが明らかになった。

 Serrano氏は、p53およびArfにより老化が抑制されるのは、癌が抑制されるのと全く同じ理由であるとの見解を述べている。老化は細胞の欠陥が蓄積して生じると考えられているが、p53およびArfはいわば細胞の「品質管理」を担うもので、p53の多いマウスほど細胞が厳しく管理され、癌になりにくく老化も緩やかであるとSerrano氏はいう。

 米国立加齢研究所(NAI)のFelipe Sierra氏によると、どの哺乳類でも寿命が終わりに近づくと急激に癌の発症率が上がるが、その理由もp53によって説明できるという。80年近く生きるヒトの場合、それだけ長期間にわたり癌を防ぐ必要があり、p53がそれを助けている。若いうちはp53/Arfが癌を防いでいるが、年を取るとその効果が衰えると同氏は考える。老化と癌に密接な関係があるのは誰もが感じていたが、今回の研究はその根拠を示すものだという。

 しかし、不老不死の薬のようなものをすぐに期待してはいけない。生体内のp53を増大させる数々の化学物質が大手の製薬会社により開発されているが、まだごく初期の試験段階で、p53の作用を精密に調整するのは容易ではないとSerrano氏は指摘。Sierra氏も同意見で、あくまでも基礎的なメカニズムが明らかになっただけで、その操作を論じるのは時期尚早で、「若さの泉」はすぐそこにはないと述べている。

[2007年7月18日/HealthDay News]




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心臓CTスキャンにより癌(がん)リスク増大
 心障害の有無を判定するCT冠動脈造影(CTCA)検査により、特に女性および若年者の癌リスクが増大するという報告が米医師会誌「JAMA」7月18日号に掲載された。研究を率いた米コロンビア大学(ニューヨーク)のAndrew J. Einstein博士は、医師が患者にとって適切な検査法を選ぶ上でこの知見が役立つはずだと述べている。
 米Scott & White病院(テキサス州)のGregory Dehmer博士は、CTによって極めて有用で優れた画像が得られる一方で、患者が多量の放射線に曝露することはすでに知られていたが、この研究はそれを確証するものだと述べている。医師にとって重要なのは、CTによる血管造影が適するケースと適さないケースを十分に認識することだと同氏は指摘している。

 冠動脈疾患(CAD)は、心臓に血液を供給する動脈が硬化し狭窄する疾患で、米国では男女ともに死亡原因の第1位となっている。最も標準的な診断法は冠動脈造影によるものだが、この検査では血管内にカテーテルを挿入する必要があり、重篤な合併症を引き起こすことがあるため、侵襲性の低い検査法が求められていた。その一つが2004年に認可されたCTCAである。CTCAは感度および特異度ともに高く、緊急治療室(ER)に搬送される胸痛患者について迅速に疾患の有無を調べることができる。

 しかし、この検査による癌リスクはこれまで定量化されていなかった。今回の研究では、コンピューター・シミュレーションを用いて、64スライスCTCAの放射線曝露による生涯癌リスクを評価した。その結果、生涯癌リスクは20歳女性で143分の1、80歳男性で3,261分の1と幅があった。しかしECTCM (心臓周期の一区間で照射量を低減させる治療法)という方法を用いると、癌リスクがそれぞれ219分の1と5,017分の1に下がる。若年者や女性にとってはCTCAが必ずしも最適な選択肢とはいえない一方、高齢の患者にとっては利益に対してリスクはそれほど高くないことが明らかになった。

 結論としては、胸痛があり、実際に冠動脈疾患が疑われるような場合には、医師の判断によってCTCAを利用してもよいが、単なる健診の目的で安易にCTCAを用いることは勧められないとEinstein氏は述べている。

[2007年7月17日/HealthDay News]

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医師以外のがん専門家11職種養成へ…静岡がんセンター
質の高いがん治療を実現するため、静岡県立静岡がんセンター(山口建総長)は2008年度から、作業療法士や心理療法士など医師以外の11職種について、がん専門家の養成を始める。

 がん治療に詳しい薬剤師の養成は国立がんセンターが06年度から始めたが、11職種に及ぶ専門家の養成は全国で初めて。

 高度多様化するがん治療では、患者のリハビリを指導したり、精神面の支援をしたりする専門家が加わったチーム医療が不可欠とされており、静岡がんセンターの取り組みは注目を集めそうだ。

 同センターが始めるのは「がん専門多職種レジデント(研修)制度」。作業療法士や心理療法士のほかに、薬剤師や診療放射線技師、理学療法士、言語聴覚士など11職種について、8月中旬から公募し、約20人を採用する。

7月27日11時14分配信 読売新聞


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がん研など、白血病薬の効き方を遺伝子で事前診断
財団法人・癌研究会の癌化学療法センターと東京大学医科学研究所などの研究チームは、慢性骨髄性白血病の治療薬「グリベック」(一般名イマチニブ)の効き方を遺伝子で事前に診断する基盤技術を開発した。切除したがん組織から抽出した10―20種の遺伝子で見極める。他の抗がん剤への応用も目指す。
 グリベックの効果のある患者とそうでない患者を30人以上選び、病巣からがん細胞だけを切り出して2万種以上の遺伝子を抽出した。少量の検体から確実に見分けられるように各遺伝子を増幅しながら薬の感受性との関係を解析した。


[2007年7月20日/日経産業新聞]

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医師との見解の不一致が癌(がん)患者の死亡リスクを高める
進行癌(がん)の患者が自身の身体状態や栄養状態について担当医と異なる見解をもっている場合、死亡リスクが高くなることが米オレゴン健康科学大学癌研究所のIan Schnadig博士らによる研究で示され、シカゴで開催された米国癌治療学会(ASCO)年次集会で発表された。
 今回の研究では、患者のPS(performance status; 患者の全身的な健康状態や日常の動作を行う能力を示す指標)の評価が医師と一致しない場合、死亡リスクが11%増大し、栄養状態の評価が一致しない場合は38%増大することが判明したという。評価が一致すれば生存期間が延びるというものではないが、コミュニケーションの欠如が予後の悪化をもたらしていると考えられると専門家は指摘している。

 この研究にあたって、同大学のチームは進行大腸(結腸)直腸癌および肺癌患者1,636人の協力を得て、7年間の追跡を実施した。医師および患者がそれぞれ、2種類のPS評価と1種類の栄養状態評価を行った結果、それぞれ56.6%、67.1%、58%と、いずれも半数以上の患者が医師と異なる評価をしていることがわかった。

 全体として、医師の方が患者よりも高い評価をつける傾向があった。このほか、特に定年前に働くことができなくなった患者では、仕事に関する評価について医師との不一致が生じやすいこともわかった。学歴が高卒未満の人は大学以上の学歴をもつ人よりも医師との不一致が多くみられたほか、頻繁にうつ状態を訴える人も不一致率が高かった。

 Schnadig氏は、PSや栄養状態について医師と患者との評価を一致させていくことが重要だと述べている。そのための方法としては、定期的に血圧や心拍数などのバイタルサイン(生命徴候)を測定するのと同様に、一定期間ごとに患者からデータを取り医師に提出させることや、臨床試験で用いられる評価値を採用することなどが考えられる。しかし、それよりも単純な解決策として、医師が患者の話をもっとよく聞くべきだとの意見もある。「患者は自分の状態を知りたがっている」と専門家は指摘している。

[2007年6月5日/HealthDay News]

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ナノキャリア、薬効高めた抗がん剤・新薬候補物質で特許
抗がん剤は、がん細胞にのみ効けばいいのですが、
正常細胞にも影響を与えてしまうため副作用が出てしまいます。

それを軽減する試みの一つとして、
がん細胞に行き着くまでは、小さい袋の中に抗がん剤を入れておき、
がん細胞に到達したら袋から抗がん剤が出て、がん細胞を攻撃するという考え方があります。

こうすることで、不必要に正常細胞を攻撃することが少なくなり、副作用の軽減につながると期待できます。

この薬の体内での運搬技術(ドラッグデリバリーシステムDDS)に関する特許を日本のバイオベンチャーがとったそうです。

今後臨床試験に入るとのことで、よい結果がでることを願っています。

以下、記事の内容です。↓


バイオベンチャーのナノキャリア(千葉県柏市、中富一郎社長)は20日、抗がん剤を改良して薬効を高めた新薬候補物質の特許が成立したと発表した。がん組織を狙い撃ちする薬物送達システム(DDS)技術を活用しており、2008年中にも海外で臨床試験(治験)に入る考え。
 特許が成立したのは「高分子ミセル」と呼ぶタイプのDDS製剤。オキサリプラチンと呼ぶ大腸がん治療薬の一部を、直径数十ナノ(ナノは10億分の1)メートルの超微粒子に閉じ込めた。がん周辺の血管にはたくさんの小さな穴が空いており、ここから血管外に漏れ出てがんを集中的に攻撃する。


[2007年7月23日/日経産業新聞]

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遺伝情報編集を邪魔する物質発見=新抗がん剤開発に期待-理研やエーザイなど
遺伝子の「設計図」に基づきたんぱく質が作られる過程で、遺伝情報を編集する「スプライシング」を邪魔する物質を、理化学研究所などの研究チームと、製薬大手エーザイなどの研究チームがそれぞれ発見した。これまでと全く違うメカニズムによる新たな抗がん剤の開発が期待される。論文は23日、米科学誌ネイチャー・ケミカル・バイオロジーの電子版で同時発表された。 

7月23日2時42分配信 時事通信



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